インタビュー記事一覧


 

新エネルギー新報 インタビュー記事

  「新エネルギー新報」では、太陽光発電など再生可能エネルギービジネスを手掛けるキーマンに、随時インタビューを行っています。若いアントレプレナーも多く、再生エネの将来を期待させる内容となっています。是非ご一読下さい。

※役職名等は取材時のままです。

インタビュー記事一覧

掲載日:2017年8月20日号

【カナディアン・ソーラー・ジャパン 山本 豊 代表取締役社長】  

 ◇「2017年は前年比より出荷量増加、国内シェア拡大」

 カナディアン・ソーラー・ジャパンは、新たな太陽電池モジュールとして、高効率・高出力の産業用太陽光発電モジュール「Kuモジュール」と、高出力単結晶PERC太陽光発電モジュールの「HDM」シリーズを新たにラインアップした。太陽光発電におけるさらなる低コスト化が求められる中で、カナディアン・ソーラー・ジャパンの山本豊代表取締役社長は、これまでの技術とは異なった、新たなモジュールの技術開発に取り組んでいくことの重要性などを強調する。

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カナディアン・ソーラー・ジャパン 山本 豊 代表取締役社長

掲載日:2017年8月20日号

【ジンコ・ソーラー 銭晶 副会長】  

 ◇日本でシェア増加、2017年出荷は世界9〜10GW目指す

 ジンコ・ソーラーは、2016年の太陽電池モジュール出荷量が6.65GWで世界首位を達成。2017年第1四半期においても、モジュール出荷量世界で2GWを突破し2,068MWに到達した。2017年も引き続き出荷量を拡大するほか、中東のアブダビでは、丸紅とともに1,170MWの超巨大な太陽光発電所建設に携わる。銭晶副会長に、世界と日本における今後の事業展開・戦略のあり方を伺った。

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ジンコ・ソーラー 銭晶 副会長

掲載日:2017年8月20日号

【サンテックパワージャパン ガオ・ジャン 代表取締役社長】  

 ◇2017年度モジュール出荷前期比50%増の300MW目指す

 サンテックパワージャパンは、7月31日に創業50周年を迎えた。これを機に、今後50年を見据えた「100年企業」を目指し、新たな事業戦略を策定。建材一体型太陽光発電モジュール製品のパイオニア企業であるMSK時代から積み重ねた30年以上の実績、長野県佐久市のテクニカルサポートセンターが持つ技術力などを背景としたサービス事業の強化、新ソリューションを開発していく。

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サンテックパワージャパン ガオ・ジャン 代表取締役社長

掲載日:2017年6月20日号

【オルガノ エンジニアリング本部 ソリューション技術部

               エネルギー・環境G グループ長 田熊 康秀 氏】  

 ◇オルガノ、「水熱利用システム」が省エネセンター会長賞

 オルガノは、同社が開発した「水熱利用システム」が、平成28年度省エネ大賞の製品・ビジネスモデル部門において、省エネルギーセンター会長賞を受賞した。水に関する総合的なエンジニアリング企業として、これまで十分認知・有効活用されていなかった工場排水などの持つ水の熱エネルギーとポテンシャルを活かし、新たな省エネにつなげられるシステムの提案に注力する。

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オルガノ エンジニアリング本部 ソリューション技術部 エネルギー・環境G グループ長 田熊 康秀 氏

掲載日:2017年6月5日号

【大光電機 前芝 辰二 代表取締役社長】  

 ◇ホテル分野が好調、ZEROシリーズを新たな主力製品へ

 外国人観光客の来日により宿泊施設が不足していることから、弊社のテリトリーでもあるホテルは大小の施設が全国で建設されている。一方でファッションの大手チェーン、飲食といった店舗向けは、消費が落ち込んでおり、盛り上がりにかけるのが現状。住宅については当初新築着工件数が年間70万戸程度と想定していたが、90万戸台で毎年建設が行われている。

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大光電機 前芝 辰二 代表取締役社長

掲載日:2017年6月5日号

【レノバ 社長 木南 陽介 氏】  

 ◇レノバ木南社長講演、再エネ事業と地域活性取り組み

 自然エネルギー協議会は、再生可能エネルギービジネスの動向などに関するセミナーを開催した。セミナーでは、環境省 地球環境局 総務課 低炭素社会推進室長の名倉良雄氏と、レノバの木南陽介代表取締役社長CEOが登壇した。このうち木南氏は、世界の再エネに関する投資の流れや、レノバが国内で取り組む事業とそれによる地域活性化の事例などを紹介した。

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レノバ 社長 木南 陽介 氏

掲載日:2017年5月20日号

【NTTデータ経営研究所 シニアマネージャー 竹内 敬治 氏】  

 ◇ハーベスタ技術など日本企業が欧州と比肩した水準に

 NTTデータ経営研究所は、エネルギーハーベスティング分野において、日本企業による国際競争力のあるビジネスを推進するため2010年に発足した「エネルギーハーベスティングコンソーシアム」の事務局を務める。同社の社会・環境戦略コンサルティングユニットの竹内敬治シニアマネージャーに、国内外におけるエネルギーハーベスティング技術や関連サービスの現状や今後の普及に向けた展望などを語ってもらった。

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NTTデータ経営研究所 シニアマネージャー 竹内 敬治 氏

掲載日:2017年5月20日号

【音力発電 代表取締役 速水 浩平 氏】  

 ◇多彩な環境発電でハードとソフト・ビジネスモデル両輪提案

 音力発電は、環境発電分野の様々な技術や製品開発を手掛けるベンチャーとして発足し、2016年で設立から10周年を迎えた。身のまわりの音や振動、熱などの微弱なエネルギーによる環境発電を駆使し、様々な形の製品・アプリケーションやアイデアを生み出し世の中に提案し続けている。

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音力発電 代表取締役 速水 浩平 氏

掲載日:2017年5月5日号

【東急パワーサプライ 村井 健二 社長】  

 ◇誰もがお得な料金設定とグループサービス連携で拡大

 東急パワーサプライが契約数を順調に伸ばしている。2016年4月からきれいな右肩上がりで2017年3月には9万4,000件に達した。東急グループというバックを有効に活用しているのも強みだが、「東急線沿線住民へ遍く提供するサービス」という基本姿勢が受け入れられた結果でもある。東急パワーサプライの村井健二社長にお話を聞いた。

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東急パワーサプライ 村井 健二 社長

掲載日:2017年4月20日号

【シェル・テール・ジャパン 代表取締役 森 一 社長】  

 ◇シェル・テール、水上太陽光フロート累計85MW販売実績

 シェル・テール・ジャパンは、水上型太陽光発電所向け架台(フロート)の受注が相次ぐ。調整池などを活用した水上型太陽光発電所はパネルの冷却効果により発電効率が向上するとされるほか、池の環境保全などの波及効果も見込める。民間企業各社が建設を推進するほか、自治体などからも事業実施・推進を要請する声が多い。

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シェル・テール・ジャパン 代表取締役社長 森 一 氏

掲載日:2017年4月5日号

【SMAジャパン 今津 武士 社長】  

 ◇35年の歴史のパワコン技術、厳しい屋外環境下でも多数採用

 ドイツのパワーコンディショナ(パワコン)メーカーであるSMA Solar Technology AGは世界で35 年にわたり累計55GW のパワコン供給実績を持つ。また同社の日本法人SMAジャパンは2011 年6月に発足し、これまで国内で2GWのパワコンを提供し、ゴルフ場や沿岸部など、地理的条件のより厳しい環境下でも採用実績を重ねてきた。同社の今津武士社長は、数あるパワコンメーカーの中でも長年の歴史・実績に裏付けされた製品を多彩にラインアップしているのがSMAの強みと力説する。

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SMAジャパン 今津 武士 社長

掲載日:2017年4月5日号

【ジンコ・ソーラージャパン 社長 孫 威威 氏】  

 ◇モジュール専業で低コスト太陽光発電ニーズへしっかり対応

 ジンコ・ソーラーは、2016年の世界におけるモジュール出荷量が6.65GWで世界一位になった。同社は2006年に設立され、2009年よりセル・モジュールの製造を開始し、これまでのモジュール出荷量は累計で19GWに達している。ジンコ・ソーラーの日本法人社長であり、韓国、台湾エリアも統括するゼネラルマネージャーの孫 威威氏に、今後の事業展開についてお話を伺った。

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ジンコ・ソーラージャパン 社長 孫 威威 氏

掲載日:2017年3月20日号

【エナジープールジャパン 市村 健 代表取締役】  

 ◇デマンドレスポンス活用で電力事業者・受電者にメリット提供

 エナジープールジャパンは、新しいビジネスとして期待されるデマンドレスポンス(DR)のリーディングカンパニー。2009年に創業したエナジープールディベロップモンなどが2015年に設立した。鉄鋼や化学など産業用工場をプロセス管理して、電力の需給調整を行い、電力を使用しない「ネガワット」を創出する。またDRを活用することで、再生可能エネルギーを最大限利用することも想定される。今後の展望などについてエナジープールジャパンの市村健代表取締役社長に話を聞いた。

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エナジープールジャパン 市村 健 代表取締役社長

掲載日:2017年3月5日号

【中之条パワー代表取締役 中之条電力理事 山本 政雄 氏】  

 ◇エネルギー地産地消の意識で省エネ取り組みに大きな手応え

 群馬県中之条町では、全国に先駆け自治体が出資する地域電力会社の事業にいち早く取り組んできた。町のエネルギー対策課長も歴任し、現在は中之条パワー代表取締役であり、一般社団法人中之条電力の理事も務める山本政雄氏は、町内で豊富に存在する再生可能エネルギー資源の地産地消とそれを通じた地域づくりのための取り組みに携わっている。中之条町のモデルにおける今後の展望なども含めて山本氏にお話を伺った。

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中之条パワー代表取締役 中之条電力理事 山本 政雄 氏

掲載日:2017年2月20日号

【カナディアン・ソーラー・ジャパン 山本 豊 代表取締役】  

 ◇販売比率は住宅へ徐々にシフト、EPC・O&M外販も検討

 カナディアン・ソーラー・ジャパンの山本豊代表取締役は、同社のモジュール出荷における住宅用途の比率が徐々に高まっていると実感している。今後は住宅向けシステムで蓄電池のラインアップ拡充などの製品展開に注力するほか、充実したサポート体制など、ハードだけでなくソフト面でのサービス拡充も求められる。住宅向け以外でも、グループとして産業用太陽光発電所のO&MやEPC業務の外販なども検討していく。

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カナディアン・ソーラー・ジャパン 山本 豊 代表取締役

掲載日:2017年2月20日号

【自然電力 経営企画室 古賀 大幹 ジェネラルマネージャー】  

 ◇買取制度へのしっかりとした認識持ち太陽光発電普及目指す

 自然電力は、設立より2017年までに、原発1基並みの出力となる合計1GWの再生可能エネルギーの発電所プロジェクトに携わることを当面の目標に事業を展開している。これまでの実績として、同社が初期の開発やコンサルテーションに携わったものや自社として長期の発電事業運営に参画する再生可能エネルギー発電所の案件は太陽光を中心に、グループ合計で約700MW分となっている。同社は固定価格買取制度における太陽光発電の買取価格低下が進む中、2017年以降も太陽光発電所の開発、またそのほかの各種再生可能エネルギー事業に力を注ぐ。

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自然電力 経営企画室 古賀 大幹 ジェネラルマネージャー

掲載日:2017年2月20日号

【千葉エコ・エネルギー  馬上 丈司 代表取締役】  

 ◇農業振興の大義を忘れずソーラーシェアリング普及

 ソーラーシェアリングは、農地の上部の空間を活用することで、農業と太陽光発電を並行して進められる事業となる。各地で進む案件のうち、千葉県では間もなく1,000kWの設備が新たに稼動する予定。農家が太陽光発電による副収入も得ながら農業を営むことで、農家の安定した収入確保とそれによる農業の振興といった効果が見込めるとして取り組みが進められている。

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千葉エコ・エネルギー 馬上 丈司 代表取締役

掲載日:2017年1月5日/20日合併号

【国際環境経済研究所所長、常葉大学教授 山本 隆三氏】  

 ◇安価な電力供給で日本企業の競争力向上を図る

 失われた20年といわれる間に、日本企業のモノ造り力は衰えている。また東日本大震災以降は原子力発電が停止し、電力料金の値上げが続いてますます企業は疲弊している。日本企業の競争力を取り戻すにはどのような方策が必要か。さらにトランプ氏を大統領に選択した米国のエネルギー政策はどうなるのか。国際環境経済研究所所長で常葉大学経営学部教授の山本隆三氏にお話を伺った。

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国際環境経済研究所所長、常葉大学教授 山本 隆三氏

掲載日:2017年1月5日/20日合併号

【NTTレンタル・エンジニアリング株式会社 代表取締役社長 松田 淳氏  

 ◇太陽光発電事業拡大に当社ならではのレンタルサービスで貢献

 NTTレンタル・エンジニアリング(NTTREC)は、創立31年目の、電気通信設備工事向けレンタルサービス会社。技術・エンジニアリングに立脚したレンタルサービスを提供するなかで、太陽光発電設備の試験用機器の計測器・測定器レンタルにも乗り出した。2016年度売上高は前年度比2.5倍の成長を見込み、さらなる拡大も視野に入れている。「RECバリューでレンタル業界のオンリーワンを目指す」という同社の松田淳社長にお話を伺った。

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NTTレンタル・エンジニアリング 代表取締役社長 松田 淳氏

掲載日:2017年1月5日/20日合併号

【ジンコ・ソーラー 銭晶 副会長】  

 ◇ジンコ・ソーラー、2017年モジュール販売量2016年比40%増目指す

 ジンコ・ソーラーは、同社の2016 年の年間のモジュール出荷量は、6.7GW になると想定している。12 月14 日から16日にかけて東京ビッグサイトで開催された展示会「高性能住宅設備EXPO」を訪れていた同社の銭晶副会長に2016年を振り返ってもらうとともに2017 年への展望などを伺った。

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ジンコ・ソーラー 銭晶 副会長

掲載日:2016年11月5日号

【ゼファー 田中 朝茂 社長】  

 ◇固定価格買取制度の対応機種で市場拡大目指す

 ゼファーは、小形風力発電機メーカーのパイオニアとして市場を牽引してきた。固定価格買取制度(FIT)が開始して4年が経過し、同社のFIT向け風力発電機は本格導入開始から1年強で出荷台数が累計100台となった。しかし、今後も拡大を図るにはいくつかの課題もある。ゼファーの田中朝茂社長に今後の展望などを伺った。

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ゼファー 田中 朝茂 社長


掲載日:2016年10月20日号

【日本総合研究所 理事 足達 英一郎 氏  

 ◇温暖化対策、日本企業はパリ協定にどう対応すべきか

 2015年12月に開催された、国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP21)で採択されたパリ協定は、2016年11月4日に発効する。米国や中国のほか、欧州連合やインドなども批准手続きを終えたことで、排出量割合や55カ国以上の締結などの発効要件が満たされた。今後、日本企業はどのような対応が求められるのか、日本総合研究所理事の足達英一郎氏に寄稿を頂いた。

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日本総合研究所 理事 足達 英一郎 氏

掲載日:2016年10月5日号

【茂木町農林課土づくり推進係 永嶋 靖史係長】  

 ◇昔ながらの手法で堆肥製造、木質燃料製造など新たな取組も

 栃木県茂木町は、2015年度にバイオマス産業都市としての認定を受けた。家畜の糞尿などの有機系廃棄物を原料に堆肥を製造するプラントが10年以上稼動する実績を持つ同町では、こうした設備を核にして、森林・農村資源のフル活用と、町民・事業者が一体となった地域のバイオマス資源の活用によって持続的に成長・発展できるまちづくりの実現につなげる。

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茂木町農林課土づくり推進係 永嶋 靖史係長

掲載日:2016年9月5日号

【オプティレッドライティング 清水 謙一顧問】  

 ◇廉価タイプや効率追求形製品ラインアップ併用でLED照明普及

 LED照明の発光効率の高まりなど性能向上・技術開発が進む中、オプティレッドライティングは、発光効率をより高めたLED照明製品だけでなく、初期導入費を抑えることに重きを置いた廉価タイプのLED照明もあわせてラインアップしている。同社の清水謙一顧問にLED照明製品開発の考え方などについて話を聞いた。

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オプティレッドライティング 清水 謙一顧問

掲載日:2016年9月5日号

【岩崎電気 取締役上席執行役員 照明事業部長 有松 正之氏】  

 ◇岩崎電気、横浜スタジアムのLED照明が日本照明賞受賞

 岩崎電気は、同社が設計・納入した横浜スタジアムのLED照明設備が日本照明賞を受賞した。ボールの見え方などに関する細かな配慮が必要な屋外ナイター向けのLED照明の設計・導入実績を獲得。今後も2020年に開催される東京オリンピック向け照明の受注に注力するほか、特定の競技向けも含むスポーツ用途で活用できる各種LED照明製品の開発を推進し、国内外での製品提案を進める。

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岩崎電気 取締役上席執行役員 照明事業部長 有松 正之氏

掲載日:2016年8月5日/20日合併号

【Looop 中村 創一郎社長】  

 ◇発電事業者もお客様も喜んでいただける電力の提供

 Looopは、自分で太陽光発電所を組み立てる「MY発電所キット」のヒット商品で知られる。コストパフォーマンスの高い商品提供で、太陽光発電のコストを大幅に引き下げる原動力となった。中村創一朗社長は、太陽光のみならず風力や地熱発電なども含め、将来的にさらに安価になる再生可能エネルギーの電源を活用した「エネルギーフリー」の社会を目指す。

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Looop 中村 創一郎社長

掲載日:2016年8月5日/20日合併号

【ジャパン・リニューアブル・エナジー 経営統括本部事業企画部 鈴木 学部長】

 ◇ジャパン・リニューアブル・エナジーの太陽光発電事業戦略

    2020年500MWの発電所運営計画

 ジャパン・リニューアブル・エナジーは、国内各地で太陽光発電所の開発を進め、2020年までに合計500MWの太陽光発電所の稼動を計画している。固定価格買取制度が定める太陽光発電の電力買取価格が引き下げられる中、メーカー、金融機関出身者など事業開発や運営に係る多くの分野から専門ノウハウを備えた人材を招き様々な知見を活かした太陽光発電所の建設を推進するほか、計画の停滞した案件の取得も進め太陽光発電による長期の安定したエネルギー供給体制を構築する。

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ジャパン・リニューアブル・エナジー  経営統括本部事業企画部 鈴木 学部長

掲載日:2016年8月5日/20日合併号

【ジンコ・ソーラー 銭晶副会長

 ◇パネルの高性能化で競争力高め世界市場で拡大目指す

 ジンコ・ソーラーは、2016年第1四半期のソーラーモジュール出荷量1,600MWとなりメーカー別で世界トップとなった。また太陽光発電プロジェクトも進めており、同時期の発電量は210GWhに達して、前年同期からは81.7%増加している。今後の製品戦略や太陽光発電プロジェクトをどのように進めるのか、ジンコ・ソーラーの銭晶副会長に話を聞いた。

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ジンコ・ソーラー 銭晶副会長

掲載日:2016年6月5日号

【ジャパンブルーエナジー 堂脇 直城社長】  

 ◇地産地消の「バイオマス水素」で地域活性化に貢献

 ジャパンブルーエナジー(JBEC)は、ブルー水素製造プラントを核として、地域に賦存するバイオマスから水素を製造し、地域での活用を提案している。都市部では下水汚泥など、山間部では畜産廃棄物などを利用して地域に適したビジネスモデルを提案する。「CO2フリー水素」の概念が広がることで同社の技術も注目されている。堂脇直城社長に話を聞いた。

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ジャパンブルーエナジー 堂脇 直城社長

掲載日:2016年5月5日号

【大光電機  代表取締役社長 前芝 辰二氏】  

 ◇東大阪で建設の技術開発センター施工は大林組

 照明専業メーカーの大光電機は、2015 年度の事業全体の売上高が前年度より18 億円増の400 億円となった。同社は戸建て住宅や店舗向け照明の製造販売を、間接照明など得意とする分野の事業展開に2016 年度も注力していき、同年度の事業全体の売上高は415 億円を目指す。東大阪市では20 億円を投じ技術開発センターの建設も進めている。

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大光電機  代表取締役社長 前芝 辰二氏

掲載日:2016年4月5日号

【タケエイ 取締役専務執行役員 経営企画本部長 輿石 浩氏】  

 ◇新たな事業モデル実現へ被災地や都市部でバイオマス発電推進

 タケエイは、現在青森県平川市で他社との協力により出力6,250kWの木質バイオマス発電所を運営しているほか、東日本大震災の被災地でもある岩手や福島県でもそれぞれ6,250kWと約6,800kWの木質バイオマス発電所の建設・運営計画を進めている。最近では被災地のほか都市部である神奈川県横須賀市でもバイオマス発電事業実施に向けた検討に着手したほか、再生可能エネルギー発電事業を各国で展開する海外企業とも協力関係を構築している。これらの取り組みについてタケエイ取締役専務執行役員 経営企画本部長の輿石 浩氏は、「ビジネスモデルの転換」のための一環と位置づけ、今後の事業展開への意欲を示す。

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タケエイ 取締役専務執行役員 経営企画本部長 輿石 浩氏

掲載日:2016年3月20日号

【住環境計画研究所 代表取締役会長 中上 英俊氏】  

 ◇省エネ実現のカギは細かな無駄への気づきと国民総出の実践

 国の長期エネルギー需給見通しでは、今後オイルショック後並みの徹底した省エネを推進し、2030年度までに国内家庭の年間の消費エネルギー量に相当する5,030万㎘(原油換算)のエネルギー消費削減を上積みする方針が掲げられた。資源エネルギー庁省エネルギー小委員会の委員長なども務める住環境計画研究所 代表取締役会長の中上英俊氏は、今後省エネを図るには、身の周りのエネルギーの使い方における細かな無駄に対する気付きと、その解決へ消費者それぞれが省エネ型行動を実践する国民総動員での取り組みがカギになると指摘する。

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住環境計画研究所 代表取締役会長 中上 英俊氏

掲載日:2016年3月5日号

【総合地球環境学研究所 増原 直樹プロジェクト研究員】  

 ◇地域エネ政策は住民と事業共存や支援掲げる条例制定段階へ

 地方自治体では東日本大震災以降、再生可能エネルギー活用に関する条例制定の動きが相次ぐが、地域のエネルギー政策研究に長く携わる総合地球環境学研究所の増原直樹プロジェクト研究員は、最近では再生可能エネルギーによる発電事業への行政支援形態や紛争回避のための手続きなどを示したより具体的な内容に言及する条例制定が相次ぐと説明する。国のエネルギー政策決定や電力小売全面自由化などによる今後の影響も含め、地域エネルギー政策について考えられる展望を同氏に聞いた。

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総合地球環境学研究所 増原 直樹プロジェクト研究員

掲載日:2016年3月5日号

【岡山県真庭市長 太田 昇氏/中之条パワー 代表 山本 政雄氏】  

 ◇岡山県真庭市長「木質バイオマス発電利益を人材育成へ」   

   地域新電力先駆け事例など紹介の先進エネ自治体サミット

 一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会は、先進エネルギー自治体サミットを2月2日に開催した。地域資源の利活用と雇用の創出、新電力ビジネス、スマートコミュニティ形成事業など、最新技術や産官学による最新事例の紹介も含め自治体へ向けた幅広い情報提供へ、地域の取組みについて各地の首長などが紹介・アピールを行うサミットを開催した。

 

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岡山県真庭市長 太田 昇氏

中之条パワー 代表 山本 政雄氏


掲載日:2016年2月20日号

【米国風力発電協会 マイク・ガーランド会長】  

 ◇風力発電事業者、電力会社、消費者はwin-win-winの関係にある

 米国風力発電協会( AWEA ) 会長で、パターンエナジーグループ社長のマイク・ガ−ランド氏が来日し、北米と日本の風力発電の現状について語った。同氏は、米国の風力発電事業はこの5〜6年で飛躍的に拡大しており、製造も含めた風力発電産業が進捗しており、その要因は低コスト化が進んだこと、また電力事業者が風力発電を導入することにメリットを見出したことが大きいと指摘した。

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米国風力発電協会 マイク・ガーランド会長

掲載日:2016年1月20日号

【地球環境産業技術研究機構理事・研究所長 山地 憲治氏】  

 ◇FIT制度改正で長期エネルギー需給見通しの数値実現

 2016年の再生可能エネルギーにはどのような展望があるのか。山地憲治 地球環境産業技術研究機構(RITE)理事・研究所長は、再生可能エネルギー導入促進関連制度改革小委員会の委員長として、固定価格買取制度(FIT)の見直し案をまとめた。同氏にFITを含め今後の展望や課題などを聞いた。

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地球環境産業技術研究機構理事・研究所長 山地 憲治氏

掲載日:2015年12月5日号

【秋田県副知事 中島 英史氏】  

 ◇円滑な地熱発電事業へ市町村と連携し理解促進など環境整備注力

 秋田県の中島英史副知事は2015年4月より現職に就任した。石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)では特命参与・地熱部長なども歴任し、長きにわたり地熱行政に携わってきた同氏は、地熱発電事業者が今後計画を円滑に進める上で、県として市町村と連携した住民理解促進などの環境整備に注力していくと語る。また、地熱発電分野の今後の人材の確保・育成が現状の大きな課題の1つとも指摘する。

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秋田県副知事 中島 英史氏

掲載日:2014年12月20日号

【三菱マテリアル 有木 和春氏/谷下田 雅之氏】  

◇三菱マテリアル、大沼・澄川以来のノウハウで地熱開発推進   

   東北などで調査進行/秋田では42MW発電所建設に参画

 三菱マテリアルは、1974 年に秋田県鹿角市で営業運転を開始した出力9,500kW の大沼地熱発電所の開発・運営や、出力5万kW の澄川地熱発電所での蒸気供給を手掛けるなど地熱開発の実績・ノウハウを持つ。さらに、秋田県湯沢市で2019 年営業運転開始予定の出力42,000kW の山葵沢地熱発電所建設に参画するほか各地で地熱調査を進め、地熱事業の拡大を目指している。これまでの三菱マテリアルの地熱開発の経緯や今後の計画について、地熱・電力部長の有木和春氏と、山葵沢地熱発電所の開発を進める湯沢地熱取締役である地熱・電力部長補佐の谷下田雅之氏に聞いた。

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三菱マテリアル 有木 和春氏

三菱マテリアル 谷下田 雅之氏


掲載日:2015年11月20日号

【SMAジャパン 今津 武士 代表取締役】  

 ◇日本市場向け新製品の投入でさらに競争力アップ図る

 パワーコンディショナ(以下パワコン)のトップメーカーであるSMA Solar Technology AGの日本法人SMAジャパンは2011年6月14日の設立。2015年には日本市場でのパワコン販売容量が1GWに到達した。日本では、住宅用、産業用、メガソーラー用全ての分野で商品を提供している。SMAジャパンの今津武士代表取締役は、今後さらなる成長を目指して新製品を投入し、国内シェア10%の獲得を目指す。

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SMAジャパン 今津 武士代表取締役

掲載日:2015年10月20日号

【芝浦工業大学 村上 雅人 学長】  

 ◇超電導は環境に負荷をかけない究極の省エネルギー技術

 超電導は、電気抵抗がゼロになり、強い磁場が電力消費をせずに発生できるほか、弱い磁場を検出したり、磁場を遮断したりできるなどの特徴があることから、超電導線材を利用した送電ケーブル、発電機、電力貯蔵装置、リニアモーターカーや医療用MRIなど、幅広い応用が見込まれる。エネルギー分野でもその果たす役割が期待されている。長く超電導技術を研究してきた芝浦工業大学の村上雅人学長は、「超電導は環境に負荷をかけない究極の省エネルギー技術」と語る。

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芝浦工業大学 村上 雅人学長

掲載日:2015年10月5日号

【CO2O メンテナンス事業本部 森本 晃弘 事業本部長】  

 ◇太陽光発電の再生事業で長期安定した発電所運営に貢献

 CO2O(シーオーツーオー)は、建設した太陽光発電所が期初予想した発電量を確保できないなどの問題を解決する「太陽光発電所の再生事業」や、太陽光発電所の最適なO&M事業を提供している。全国の発電所で得た豊富な経験から、CO2O メンテナンス事業本部の森本晃弘事業本部長は、「完成時検査などのチェック体制確立が重要」と指摘する。

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CO2O メンテナンス事業本部 森本 晃弘 事業本部長

掲載日:2015年9月20日号

【日本小水力発電 半田 宏文 常務取締役】  

 ◇技術者の育成で小水力発電の持続的な成長支える

 日本小水力発電は、マーベル社やシンク社、ハイドロワット社の代理店として水力発電システムを提供している。2015年に稼働した新早月発電所向けには1,300kWの立軸カプラン水車を納入した。このほか固定価格買取制度の開始で、水車の引き合いも拡大している。水力発電に知悉した技術者を要して事業を進めているが、今後は若い技術者育成も課題と、同社の半田宏文常務取締役は指摘する。

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日本小水力発電 半田 宏文常務取締役

掲載日:2015年9月5日号

【三菱電機照明 阿部 正治 代表取締役社長】  

 ◇三菱電機グループとしての知見活かし各種LED照明製品展開

 三菱電機照明は、三菱電機100%出資子会社で各種照明製品の製造・販売事業を手掛ける。2012年からLED照明製品を新ブランド「MILIE(ミライエ)」として展開して製品開発などに注力しており、蛍光灯など既存光源の販売事業もあわせて同社の事業全体の売上高は当面年間500億円の達成を目標に掲げる。同社のLED照明製品の開発状況や現在の市況感、今後の事業展開のあり方や自社の特徴・強みなどを阿部正治代表取締役社長に聞いた。

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三菱電機照明 阿部 正治代表取締役社長


掲載日:2015年9月5日号

【REC Solar Japan 笠原 唯男 会長】  

 ◇RECのアピールはヨーロッパ最大の太陽光モジュールブラント

 REC社はノルウェーのエルケムグループとの事業統合が完了し、原料のシリコンから太陽光発電パネルまでのバリューチェーンが形成された。このため低コスト化や品質向上にメリットが出てくる。日本市場に対しては、メガソーラー建設などに一服感が出る中、住宅市場へ注力していく。REC Solar Japanの笠原唯男会長にお話を聞いた。

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REC Solar Japan 笠原 唯男会長


掲載日:2015年8月5日/20日合併号

【ウエストホールディングス 荒木 健二 エグゼクティブオフィサー】  

 ◇グループ内のノウハウを総動員した太陽光発電で地域創成へ

 ウエストホールディングスは、太陽光パネルや架台の開発から設備の卸売、またこうした機器を活用した太陽光発電所の施工や自社グループによる売電に至るまで、太陽光発電分野におけるあらゆる事業を手掛ける。今後は太陽光発電を電源とした新電力事業とエネルギー供給にとどまらず、それらを起点とした自治体と連携した地域創成の実現に向け「シュタットベルゲ」の思想の普及展開を目指す。グループの取り組みについてウエストホールディングスの荒木健二エグゼクティブオフィサーに話を聞いた。

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ウエストホールディングス 荒木 健二エグゼクティブオフィサー


掲載日:2015年7月20日号

【丸紅国内電力プロジェクト部長 福田 知史氏】  

 ◇多様な電源確保で丸紅らしい電力供給の推進

 丸紅は、新電力大手として「発電」と「小売」をそれぞれ拡大している。現在の契約電力は120万kW程度だが、3〜4年後には300万kW程度を目標としている。そのため電源開発に注力しており、石炭火力発電やバイオマス発電などのベース電源のほか、固定価格買取制度を活用した太陽光発電、風力発電などの計画も多数ある。家庭向け電力の自由化を見据えた戦略を、丸紅国内電力プロジェクト部長の福田知史氏に聞いた。

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丸紅国内電力プロジェクト部長 福田 知史氏


掲載日:2015年7月5日号

【コロナ 鶴巻 悟 常務取締役執行役員】  

 ◇電力負荷平準化や省エネなど社会要請に応えたコロナの製品開発

 コロナは、1937年の石油コンロ販売から始まり、時代のニーズに合わせて外部技術も取り入れながら自社のノウハウと組み合せ空調、ヒートポンプ機器製造販売などへ事業を多角化してきた。常務取締役執行役員で技術本部長・技術管理グループ部長の鶴巻悟氏は、小売全面自由化を迎える電力システム改革など環境変化に合わせ時代のニーズをとらえた製品開発を今後も進めるとともに、従来のユーザーへ暖房機器などの製品提供を両立していくことが自社の使命と指摘する。

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コロナ 鶴巻 悟常務取締役執行役員


掲載日:2015年7月5日号

【新日鉄住金エンジニアリング 島貫 靖士 取締役常務執行役員】  

 ◇国内外で展開する新日鉄住金エンジのエネルギーオンサイト供給

 新日鉄住金エンジニアリングは、サービス提供先となる企業の工場内にプラントを設置し、電力と熱エネルギーをあわせて長期で供給しエネルギーの効率的な利用につなげる、コージェネレーションシステムによるエネルギーオンサイト供給事業に注力している。これまで富士フィルム九州やJオイルミルズの工場での受注実績を持つほか、タイでは大阪ガスとの合弁会社が、東レグループ会社の工場での発電出力7MWの設備による事業を受注した。同社の事業内容や今後の展開を、エネルギーソリューション事業部長の島貫靖士取締役常務執行役員に聞いた。

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新日鉄住金エンジニアリング 島貫 靖士取締役常務執行役員

掲載日:2015年7月5日号

【SPN ピーター・グッドマン社長】  

 ◇2018年までに日本国内で1GWの太陽光発電設置目指す

 ソーラーパワーネットワーク(SPN)は、屋上や屋根を借りてSPNの負担で太陽光発電システムを設置し、電力を売電し、売電料から屋上の賃料を支払うビジネスモデルで拡大している。
コメリやベイシアと大型の契約を結んだほか、富士市では浄化センターに1.2MWのルーフトップ型発電所を完成させた。今後の日本や世界の太陽光発電市場をどう見ているのか、SPNのピーター・グッドマン社長に聞いた。

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SPN ピーター・グッドマン社長


掲載日:2015年5月5日号

【ネクストエナジーアンドリソース 伊藤 敦 代表取締役】  

 ◇ネクストエナジー、多彩なソリューション提供でPV市場開拓

 ネクストエナジー・アンド・リソースは、太陽光発電ビジネスのあらゆる段階でサービスを提供する会社として成長してきた。太陽電池モジュールや周辺機器の販売から発電所計画コンサルティング、EPC、O&Mまて展開する。また自社施工によるメガソーラー事業も展開している。

今後の太陽光ビジネス市場をどう見ているのか。伊藤敦代表取締役に聞いた。 

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ネクストエナジーアンドリソース 伊藤 敦代表取締役


掲載日:2015年5月5日号

【自然電力グループ 長谷川 雅也氏/佐々木 周氏】  

◇自然電力グループ、世界トップレベルのノウハウで開発拡大   

   600MW超のソーラービジネス達成

 自然電力は「エネルギーから世界を変える」というビジョンを掲げ、再生可能エネルギーの普及に注力している。発電事業のほか、事業開発から建設、保守運営まで一貫した体制を整えている。EPC企業のjuwiとグループを形成し、世界トップレベルの高品質を提供するのが特徴。今後の展開なども含めて、長谷川雅也 自然電力juwi兼自然電力代表取締役と佐々木周 自然電力事業推進部ゼネラルマネージャーに聞いた。

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自然電力グループ 長谷川 雅也氏

自然電力グループ 佐々木 周氏



掲載日:2015年4月20日号

【ローム 小宮 邦裕氏】  

 ◇ローム、市場確立を見据え注力する各種環境発電技術の開発

 ロームは、環境発電による無線センサネットワーク技術分野における各種デバイスの製品の製造や開発、提案に注力している。欧州を中心に導入が進むエンオーシャンの製品販売推進や、こうした技術とロームのノウハウを組み合わせた国内企業との協業による技術開発、圧電素子や有機薄膜太陽電池といった電源部品と、それらを組み合わせたデバイスの製造・開発など、環境発電を応用した無線センサネットワーク分野の市場確立以前から様々な形での布石を打つ。

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ローム 小宮邦裕氏

掲載日:2015年4月20日号

【アミタホールディングス 熊野 英介 代表取締役】  

 ◇未来社会に対応したビジネスは「収縮」でなく「濃縮」の発想

 アミタグループの基幹事業は、業種で分類すると産業廃棄物処理業に入るが、グループ全体で業態改革を進め、企業向けサービスとして「環境戦略デザイン事業」、地域向けサービスとして「地域デザイン事業」に注力している。地域デザイン事業では、宮城県南三陸町でバイオガス利用を中心とした新たな地域作りのプロジェクトにも乗り出している。同社の目指すものは何か。熊野英介代表取締役に話を聞いた。

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アミタホールディングス 熊野 英介代表取締役

掲載日:2015年4月5日号

【グリーン発電会津 代表取締役社長 齋藤 大輔氏】  

 ◇未利用材燃料に3年目の稼働実績

 グリーン発電会津は、林地残材などの未利用材で主燃料を賄う発電所として、固定価格買取制度が施行された2012年7月より稼働を開始した。2015年7月で3年目の稼働実績をむかえ、各地で同様の発電規模を備えたプラントが建設されるなど、発電事業を通じて将来を見据えた山林整備を促進する同社の事業は会津モデルとして参考にされている。現在のプラントの運営状況や、山林振興と両立した発電事業、地域へのエネルギー供給のあり方などについて、同社の齋藤大輔代表取締役社長に聞いた。

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グリーン発電会津 代表取締役社長 齋藤 大輔氏

掲載日:2015年3月5日号

【長野県飯田市 牧野 光朗市長】  

 ◇住民主体の地域づくりに向けた再エネ事業を積極支援

 長野県飯田市は、再生可能エネルギー資源由来のエネルギーを市民共有の財産ととらえ、それらを所有する優先的な市民の権利を「地域環境権」と定義。その権利に基づき住民組織や認可地縁団体などが実施する住民主体の事業を、各分野の専門家などで組織する再生可能エネルギー導入支援審査会が審査・助言するとともに、同機関が認定した事業の信用補完を行い、また事業化に必要な準備費用を市が設立した基金から融資するなどの支援により後押しする条例を制定した。長期の地域づくりへあくまで住民主体の事業を推進する条例の意義や再生可能エネルギー政策のあるべき姿を牧野光朗市長に聞いた。

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長野県飯田市 牧野 光朗市長

掲載日:2014年11月20日号

【太陽光発電技術研究組合理事長 桑野 幸徳氏】  

 ◇求められるのは不断の技術開発とビジネスモデルの獲得

 太陽電池の技術開発はどのような方向に進むのか。太陽光発電技術研究組合理事長の桑野幸徳氏は三洋電機時代にアモルファスシリコン太陽電池の工業化に成功し、電卓に採用されて一大ブームを作り出したほか、1992年に日本で初の住宅用太陽光発電を実施した先駆者でもある。企業にとって重要なのは常に先を行く技術開発と日本が得意とするビジネスモデルの開発にあるという。

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太陽光発電技術研究組合理事長 桑野 幸徳氏

掲載日:2014年11月20日号

【くにうみアセットマネジメント 山﨑 養世 代表取締役社長】  

 ◇日本のエコロジー技術が世界で求められる時代

 くにうみアセットマネジメントの山﨑養世代表取締役社長 兼 最高経営責任者(CEO)は、太陽エネルギーの有効活用を進めた循環社会を形成することで、エネルギーや食料、資源問題などの解決を図る「太陽経済」を提唱する。日本企業の有する優れた省エネルギー・エコロジー技術を提供することで、世界的なエネルギー問題の解決に貢献できると訴える。

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くにうみアセットマネジメント 山﨑 養世代表取締役社長

掲載日:2014年11月5日号

【ユーラスエナジーホールディングス 清水 正己社長】  

 ◇発電事業の継続こそが信頼獲得の道

 ユーラスエナジーホールディングスは、日本の風力発電事業の草分け的存在であり、リーディングカンパニーでもある。国内の風力発電導入量は2013年も低い水準となったが、開発に時間の掛かる風力発電が大きく動き出すのはこれから。今後の市場をどう見ているか、清水正己社長に聞いた。

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ユーラスエナジーホールディングス 清水 正己社長

掲載日:2014年8月5日/20日合併号

【レノバ 代表取締役 木南 陽介氏】  

 ◇メガソーラーから再生可能エネルギービジネス拡大

 メガソーラーが全国各地で開発されるなか、レノバが開発するメガソーラーは、スケールの大きさとスピード感が抜きん出ている。2014年から社名を変更して、メガソーラーを足がかりに、再生可能エネルギー電源の開発会社へと指向を明確にした、同社の木南陽介代表取締役に話を聞いた。

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レノバ 代表取締役 木南 陽介氏

掲載日:2014年6月20日号

【プロッツァ 廣瀬 徳藏社長】  

 ◇フィリピンから世界へEV発信

 プロッツァは、2009年に電動二輪の販売を開始、大手家電量販店が扱うようになり、日本で電動二輪の市場を確立した。2012年にはフィリピンにEV製造拠点を設立、3輪のトライシクルを電動化するプロジェクトに参加し、現在は量産体制に入った。廣瀬徳藏社長は、その地域に適ったEVがあり、そのことをフィリピンで示して世界に発信していく考え。

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プロッツァ 廣瀬 徳藏社長

掲載日:2014年3月20日号

【インフォメティス 只野 太郎氏】  

 ◇インフォメティス、クラウド活用の新たなサービス提供

 インフォメティスは、分電盤の電流をセンシングするだけで、各電気機器の使用状況など詳細なデータを得られる技術を活用し、スマートな電力情報を提供するほか、家電機器診断や、ヘルスケア、セキュリティーサービスなど新たなサービスの提供を進める。ファミリーネット・ジャパンなどが実際のサービスを想定したトライアルを4月から開始する。

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インフォメティス 只野 太郎氏

掲載日:2014年2月5日号

【旭化成フェロー 吉野 彰氏】  

 ◇大型LiB普及の課題 −環境・エネルギー分野は技術の掛け算が重要−

 リチウムイオン電池は、その性能で社会を変えた。スマートフォンはリチウムイオン電池無しに成立しない。この電池に対する期待は、自動車産業や社会インフラなどの分野でますます膨らんでいる。しかし、自動車用や定置型の大型電池はまだ普及の初期段階にある。リチウムイオン電池は今後どのような展開を辿るのか。リチウムイオン電池の開発者である旭化成の吉野彰フェローに聞いた。

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旭化成フェロー 吉野 彰氏