夏季休暇のお知らせ


 

 弊社では以下の期間を夏季休暇とさせていただきます。


 ■期間:令和2年8月8日(土)~8月16日(日)


 上記期間中の雑誌・ニュースレターの発送及びメールニュース配信を休止させていただきます。


 メール、FAXによるお申し込み・お問い合わせにつきましては休暇期間中も受け付けておりますが、ご返答・ご発送につきましては8月17日(月)の営業開始以後、順次対応させて頂きます。

 ご迷惑をおかけ致しますが、何卒よろしくお願い申し上げます。


ピックアップ

キャンペーン特価案内:

 日本企業のアジア投資状況を、各種データと実例を紹介・分析した一冊です。
 各国の経済状況と市場分析に加え、2019年度(2019年4月~2020年3月)の日本企業による投資実例(拠点の新設・増設、買収・出資、解散・売却)をリストとして掲載しております。
 付属のCD-ROMには、過去7年分の投資実例をExcelデータにて収録しており、多角的なデータ分析ができるようにいたしました。経営・営業の指針策定にご活用ください。

2020年8月25日発刊予定
B5判 並製 約400ページ
本体価格:18,000円+税

⇒9月末日までキャンペーン特価10%OFF → 税込18,000円

新刊案内:

 需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
 主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。

2020年7月31日発刊
B6判ビニールレザー貼り 本文508ページ
本体価格:9,000円+税

Kindle版 発売中:

 日本主導で世界GDPの8割をカバーする諸国の合意形成を達成したG20大阪サミット、エネルギー回収のLCA評価など、最新動向を増補!
幅広い国内有識者へのインタビュー、科学的知見、統計データを駆使し、海洋プラごみ問題をファクトベースで明らかにする必携書!

2020年4月10日発売
価格:税込1,250円
購入方法:Amazon Kindleストアのみで販売中

新刊案内:

 「全国新工場・プラント計画2020年版」は小社が発行している定期紙媒体「工業設備新報」(週2回発行)とメールマガジン「Fcnews」(土・日・祝除く毎日発行)編集部が取材した国内設備投資プロジェクトを集約したものであり、国内の動向を概観する格好の資料集です。
 日本国内の新工場建設計画やプラント増設計画を表形式で見やすく整理し、多様な業種の営業資料にご活用いただける一冊です!

2020年4月7日発刊
B5判上製 309ページ
本体価格:15,000円+税

新刊案内:

 ご好評を頂いております『プラント輸出データ便覧』。今年も最新版の『プラント輸出データ便覧 2020年版』を発刊しました。
 今後も期待が大きい海外のプラント・インフラ関連ビジネスでチャンスを獲得するためには、精度が高く体系的な情報の入手が欠かせません。海外プラント・エンジニアリング案件が体系的に分類・整理されております、本書を皆様の経営・営業資料としてご活用いただければと存じます。

2020年3月26日発刊
B5判上製 288ページ
本体価格:14,000円+税

新刊案内:

 本書は、東は韓国から西は中東のサウジアラビア~トルコまで、北は中国から南はオーストラリア~ニュージーランドまでの21カ国を対象に、それぞれの主要経済指標や石油化学工業の現況と将来計画、需給動向や原料事情について詳細にとりまとめております。とりわけ各国・地域の石化製品生産能力と今後の新増設プロジェクトについては、プラント情報で60年の蓄積を活かした当社特有の一覧表に大きな特徴があり、アジアの「石化事情」がこの1冊で手に取るようにお分かりいただけます。

2019年12月16日発刊
B5判上製 575ページ
本体価格:37,000円+税

新刊案内:

 日本の石油化学工業の現状と今後の展望を具体的な企業活動や製品ごとの動向から捉えることを目指して編集されており、1962年の創刊から今年度2020年版で58回目の発刊を迎えます。この間“赤本”として日本の石油化学工業関係者の皆様に親しまれ、そのデータ性に高い評価をいただいてまいりました。グローバル化する石油化学工業界において日本の現状を押さえる本書の果たすべき役割はより高まっていくはずです。

2019年11月8日発刊
B5判上製 751ページ
本体価格:28,000円+税

ENN エンジニアリング・ネットワーク:

   RANKING 2020
  【専業エンジニアリング】【総合重機】
  【重 電】【鉄鋼大手】
  【総合建設】【機械系エンジニアリング】
  【ユーザー系エンジニアリング】【大手工事会社】
  【機器メーカー】【総合商社】
  【世界のコントラクター】

AMR アジア・マーケットレヴュー:

 2020年上半期は世界的なコロナ禍に振り回される形で過ぎ去った。アジア経済も同様で、各国とも正常化には時間がかかりそうだ。日本企業のアジア投資も、こうした影響を大きく受けた。アジア各地で計画されていた案件は営業拠点の業務開始、工場の着工・完成・稼働の延期や遅延を余儀なくされるケースが相次いだ。事業撤退の直接的要因に挙げるケースも散見された。
 では、日本企業によるアジア投資に急ブレーキがかかったかと言えばそうではない。国・地域により濃淡はあるものの中長期的な視野に立った積極的な投資活動も多く目についた。
 今号と次号では、国ごとの経済環境をまとめるとともに、上半期の日本企業による投資実例を振り返る。

新エネルギー新報:

 太陽光発電協会(JPEA)は、長期ビジョンであるJPEA PV OUTLOOK 2050”感染症の危機を乗越え、あたらしい社会へ「太陽光発電の主力電源化への道筋」”を公開した。2050年に累積300GWの導入目標を掲げるとともに、以前より詳細な便益計算を実施。2050年単年度には温暖化ガス削減2.4兆円、化石燃料削減2.7兆円の便益が生み出され、2020年以降に固定価格買取制度(FIT)認定され稼働する設備に限定すれば2028年には累積で便益が費用を上回ると試算した。ビジョン策定の狙いや期待する効果などを、JPEA企画部長の増川武昭氏に伺った。