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キャンペーン特価案内:

♪お得なキャンペーン特価&予約受付中♪
  ※2020年12月末日まで~お早めに!!

★「2021年版 石化2点セット」(定価65,000円+税)
 =2021 日本の石油化学工業+2021 アジアの石油化学工業

  →2021年版 石化2点セット 特価 62,000円+税


★「最新版 石化3点セット」(定価74.000円+税)
 =2021 日本の石油化学工業+2021 アジアの石油化学工業
  +化学品ハンドブック2020

  →最新版 石化3点セット 特価 70,000円+税


 『2021年版 日本の石油化学工業』11月10日発刊予定

    B5判 上製本 本文約750頁 定価 28,000円+税

 『2021年版 アジアの石油化学工業』12月16日発刊予定

    B5判 上製本 本文約570頁 定価 37,000円+税
キャンペーン特価案内:

 油空圧機器をはじめモータや直動機器など、機械の動作を制御するモーション(ドライブ)コントロール機器/システム業界の企業動向を中心に、その需要先である各種産業機械業界主要各社の情報(生産品目、業績、投資関連など)および業界の主要統計を掲載。産業のグローバル化に合わせて海外有力企業の動向も引き続いて掲載し、機械業界の今のトレンドを捉え、将来を見通す一助となるよう編集しました。


2020年9月30日発刊
B5判 並製 481ページ
本体価格:16,000円+税

⇒10月末日までキャンペーン特価10%OFF → 本体14,400円+税

新刊案内:

 日本企業のアジア投資状況を、各種データと実例を紹介・分析した一冊です。
 各国の経済状況と市場分析に加え、2019年度(2019年4月~2020年3月)の日本企業による投資実例(拠点の新設・増設、買収・出資、解散・売却)をリストとして掲載しております。
 付属のCD-ROMには、過去7年分の投資実例をExcelデータにて収録しており、多角的なデータ分析ができるようにいたしました。経営・営業の指針策定にご活用ください。

2020年8月25日発刊
B5判 並製 386ページ
本体価格:18,000円+税

新刊案内:

 需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
 主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。

2020年7月31日発刊
B6判ビニールレザー貼り 本文508ページ
本体価格:9,000円+税

Kindle版 発売中:

 日本主導で世界GDPの8割をカバーする諸国の合意形成を達成したG20大阪サミット、エネルギー回収のLCA評価など、最新動向を増補!
幅広い国内有識者へのインタビュー、科学的知見、統計データを駆使し、海洋プラごみ問題をファクトベースで明らかにする必携書!

2020年4月10日発売
価格:税込1,250円
購入方法:Amazon Kindleストアのみで販売中

AMR アジア・マーケットレヴュー:

 中国を中心としたアジア市場で産業用ロボット市場が急拡大している。背景にコロナ禍があることは間違いない。新型コロナウイルスの蔓延により労働者が多数出社すること自体がリスクとなってしまった今日において、生産ラインを安定して稼働するためにはロボットやFAによる自動化が「最適解」と捉えられるようになったからだ。極度に自動化されていることで知られる米テスラの上海工場「ギガファクトリー」が、コロナ禍のなかでも通常時と変わらず生産し続けたという事例も、ロボット需要の押し上げに一役買っている。
 これら工場で使われるハンドリング・溶接・塗装・表面実装といった従来からのニーズに加え、物流倉庫向けの搬送ロボットや、人手不足による建設機械や農業機械のロボット化など、ありとあらゆるシーンで自動化需要は拡大しており、今後もアジア市場の成長は継続すると見られる。

ENN エンジニアリング・ネットワーク:

 この5年ほど、米国のエンジニアリング企業が相次いで、プロセス系のプラント建設プロジェクトのランプサム契約からの撤退を決めた。その理由として挙がるのは低マージンであることだ。しかも米国や日本のコントラクターは米国のプロジェクトで多額の損失を計上した。つまり、プロセス系のコントラクターは「ハイリスク・ローリターン」のプロジェクトに関わり、収益を悪化させたのである。米国をはじめとするコントラクターがプロセス系のエンジニアリングビジネスにおけるコンストラクションからの撤退の動きは加速している。

新エネルギー新報:

 バイオ液体燃料は、電気自動車(EV)・電動化や水素の活用とならんで、移動体からの温室効果ガス排出を削減するための有力なエネルギー源の1つとなっている。日本が国際社会に向けて掲げる温室効果ガス排出量の削減目標の達成、また航空や船舶業界で環境対策強化への世界的な圧力が高まる中で、日本の民間企業や政府も、すでに燃料販売事業の本格的な開始をしているほか新たな実証と検討、さらに一部ルールの緩和も行っている。