ピックアップ

新刊案内:

 本書は、東は韓国から西は中東のサウジアラビア~トルコまで、北は中国から南はオーストラリア~ニュージーランドまでの21カ国を対象に、それぞれの主要経済指標や石油化学工業の現況と将来計画、需給動向や原料事情について詳細にとりまとめております。とりわけ各国・地域の石化製品生産能力と今後の新増設プロジェクトについては、プラント情報で60年の蓄積を活かした当社特有の一覧表に大きな特徴があり、アジアの「石化事情」がこの1冊で手に取るようにお分かりいただけます。

2021年12月16日発刊
B5判上製 589ページ
定価:40,700円(税込)

新刊案内:

 日本の石油化学工業の現状と今後の展望を具体的な企業活動や製品ごとの動向から捉えることを目指して編集されており、1962年の創刊から今年度2022年版で60回目の発刊を迎えます。この間“赤本”として日本の石油化学工業関係者の皆様に親しまれ、そのデータ性に高い評価をいただいてまいりました。グローバル化する石油化学工業界において日本の現状を押さえる本書の果たすべき役割はより高まっていくはずです。

2021年11月10日発刊
B5判上製 740ページ
定価:30,800円(税込)

新刊案内:

 油空圧機器をはじめモータや直動機器など、機械の動作を制御するモーション(ドライブ)コントロール機器/システム業界の企業動向を中心に、その需要先である各種産業機械業界主要各社の情報(生産品目、業績、投資関連など)および業界の主要統計を掲載。産業のグローバル化に合わせて海外有力企業の動向も引き続いて掲載し、機械業界の今のトレンドを捉え、将来を見通す一助となるよう編集しました。


2021年9月30日発刊
B5判 並製 481ページ
定価:17,600円(税込)

新刊案内:

 日本企業のアジア投資状況を、各種データと実例を紹介・分析した一冊です。
 各国の経済状況と市場分析に加え、2020年度(2020年4月~2021年3月)の日本企業による投資実例(拠点の新設・増設、買収・出資、解散・売却)をリストとして掲載しております。
 付属のCD-ROMには、過去8年分の投資実例をExcelデータにて収録しており、多角的なデータ分析ができるようにいたしました。経営・営業の指針策定にご活用ください。

2021年7月12日発刊
B5判 並製 371ページ
定価:19,800円(税込)

新刊案内:

 需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
 主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。

2021年6月30日発刊
B6判ビニールレザー貼り 本文 約510ページ
定価:9,900円(税込)

Kindle版 発売中:

 日本主導で世界GDPの8割をカバーする諸国の合意形成を達成したG20大阪サミット、エネルギー回収のLCA評価など、最新動向を増補!
幅広い国内有識者へのインタビュー、科学的知見、統計データを駆使し、海洋プラごみ問題をファクトベースで明らかにする必携書!


購入方法:Amazon Kindleストアのみで販売中

新エネルギー新報:

 自然エネルギー協議会は、34地域の道府県の正会員、また法人企業各社による準会員から組織され、自然エネルギーの普及・拡大に向け国に対する政策提言と、会員間の情報共有といった活動を展開しており、昨年には設立から10周年を迎えた。一昨年には政府により2050年のカーボンニュートラルが宣言され、また昨年策定された第6次エネルギー基本計画では2030年度の電源構成における再生可能エネルギーの比率を36~38%とし、22~24%という従前の計画よりも水準が引き上げられるなど、国においても再エネ普及への施策が近年とくに進められている。こうした中で、今後協議会として政府へさらに推進を求める取り組みや提言などについて、協議会の会長を務める徳島県の飯泉嘉門知事に伺った。

AMR アジア・マーケットレヴュー:

日本企業の動態調査① JBIC調査、有望進出先は中国がトップ
日本企業の動態調査② 日本公庫調査、「従業員の確保」「勤務・生産体制の見直し」が課題
【中国】成長ピークアウト迎えるも重要分野は成長維持
【ミャンマー】不透明な情勢が継続
【台湾】サプライチェーン強靱化の投資先として注目
【ベトナム】2021年の投資は製造・追加投資をメインに推移
【タイ】2021年の外資投資は前年比3倍に
【インドネシア】外国企業投資は堅調
【インド】日本企業の投資は減速傾向が継続

ENN エンジニアリング・ネットワーク:

 コロナ禍で、様々な影響が懸念された2021年も終わり、2022年に突入した。感染が始まって2年が経過したが、プロジェクトの実現に影響を与えるケースは限定的だ。実現すべき案件は実現する。そうした中で、付加価値の低い化学系のプロジェクトには、中国やインドのコントラクターが商談に参加、徐々に存在感を高めている。このためわが国のコントラクターはより高付加価値の案件を追いかけるようになった。こうした中で、最近は、海外でごみ発電プロジェクトが具体化してきた。ごみ処理は投棄から、焼却、さらには余熱を利用した発電へと進化した。ごみ発電プロジェクトの存在感は今年も高まることになりそうだ。