ピックアップ

★キャンペーン中★ お得な「2020年版 石化2点セット」

  セット価格 62,000円+税 ※2019年12月末日まで♪

『2020年版 日本の石油化学工業』11月8日発刊

    B5判 上製本 本文751頁
    定価 28,000円+税

『2020年版 アジアの石油化学工業』12月16日発刊予定

    B5判 上製本 本文約570頁
    定価 37,000円+税
新刊案内:

 日本の石油化学工業の現状と今後の展望を具体的な企業活動や製品ごとの動向から捉えることを目指して編集されており、1962年の創刊から今年度2020年版で58回目の発刊を迎えます。この間“赤本”として日本の石油化学工業関係者の皆様に親しまれ、そのデータ性に高い評価をいただいてまいりました。グローバル化する石油化学工業界において日本の現状を押さえる本書の果たすべき役割はより高まっていくはずです。

2019年11月8日発刊
B5判上製 751ページ
本体価格:28,000円+税

重版出来:

 日本主導で世界GDPの8割をカバーする諸国の合意形成を達成したG20大阪サミット、エネルギー回収のLCA評価など、最新動向を増補!
幅広い国内有識者へのインタビュー、科学的知見、統計データを駆使し、海洋プラごみ問題をファクトベースで明らかにする必携書!

2019年9月30日発刊
B6判 並製 295ページ
本体価格:1,600円+税

新刊案内:

 油空圧機器をはじめモータや直動機器など、機械の動作を制御するモーション(ドライブ)コントロール機器/システム業界の企業動向を中心に、その需要先である各種産業機械業界主要各社の情報(生産品目、業績、投資関連など)および業界の主要統計を掲載。産業のグローバル化に合わせて海外有力企業の動向も引き続いて掲載し、機械業界の今のトレンドを捉え、将来を見通す一助となるよう編集いたしました。
 これら市場の情報および企業情報を定点観測する書籍は世界的にも稀であり、経営、営業、投資等の資料としてご活用ください。

2019年9月9日発刊
B5判 並製 488ページ
本体価格:16,000円+税

新刊案内:

 日本企業のアジア投資状況を、各種データと実例を紹介・分析した一冊です。
 各国の経済状況と市場分析に加え、2018年度(2018年4月~2019年3月)の日本企業による投資実例(拠点の新設・増設、買収・出資、解散・売却)をリストとして掲載しております。
 付属のCD-ROMには、過去6年分の投資実例をExcelデータにて収録しており、多角的なデータ分析ができるようにいたしました。経営・営業の指針策定にご活用ください。

2019年7月16日発刊
B5判 並製 379ページ
本体価格:18,000円+税

新刊案内:

 需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
 主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。

2019年6月28日発刊
B6判ビニールレザー貼り 508ページ
本体価格:9,000円+税

AMR アジア・マーケットレヴュー:

 ミャンマー経済が堅調だ。外国企業による投資・事業活動が、国内市場とくに実体経済へ寄与したとする見方が強い。世界銀行は18年10月~19年9月の同国GDP成長率を6.6%、19年10月~20年9月はさらに加速して6.8%となると予測。中国、インド、ASEAN諸国といった周辺国が軒並み成長を鈍化させるなかでの成長加速が、ミャンマー経済の強さを印象付けている。
 原動力は外国企業による直接投資(FDI)。18年度に投資企業管理局(DICA)が認可した投資件数は史上最多を記 録。金額ベースでは大型案件が相次いだ前年度比で減少したものの、工業団地を中心に雇用につながる投資が相次いだことが大きい。輸出や観光客の流入も好調さに拍車をかける。ここではティラワを中心とする日本企業の投資動向と、インフラ整備状況を紹介する。

ENN エンジニアリング・ネットワーク:

 「INCHEM TOKYO 2019」が11月20日~22日に千葉県千葉市の幕張メッセ、「IIFES 2019」が11月27~29日に東京ビッグサイトでそれぞれ開催される。「INCHEM TOKYO」はこれまでの東京ビッグサイトから幕張メッセに場所を変えての開催だが、企画を従来以上に充実して、より多くの集客を目指す。一方「IIFES」は、計測展とシステムコントロールフェアが統合された初のイベントとなる。いずれも新趣向で行われる。

新エネルギー新報:

 電力小売全面自由化以降、経済産業省への小売電気事業者の登録数は600社を超えている。全面自由化から3年半あまりが経過した現在でも事業者の登録は続いているが、一方ですでにこの間に事業を撤退したケースも相次いでいる。ただそれでも小売電気事業への参入は後を絶たない。その理由はどこにあるのか。各社の声を聞くと、日本の小売電気事業市場に魅力を感じると指摘する事業者のほか、自社でもつ再生可能エネルギー電源をどのように活用し需要家に届けるか模索の必要性を感じ参入を決定した事例など、再生可能エネルギーの普及により小売事業へ参入せざるを得なくなったとする意見なども存在する。