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新刊・キャンペーン特価案内:

♪お得なキャンペーン特価&予約受付中♪
  ※2021年12月末日まで~お早めに!!

★「2022年版 石化2点セット」価格 71,500円(税込)
=2022 日本の石油化学工業+2022 アジアの石油化学工業

 →2022年版 石化2点セット 特価 68,200円(税込)


★「最新版 石化3点セット」価格81.400円(税込)
=2022 日本の石油化学工業+2022 アジアの石油化学工業
  +化学品ハンドブック2021

   →最新版 石化3点セット 特価 77,000円(税込)


 『2022年版 日本の石油化学工業』11月10日発刊予定

    B5判 上製本 本文約750頁 定価 30,800円(税込)

 『2022年版 アジアの石油化学工業』12月16日発刊予定

    B5判 上製本 本文約580頁 定価 40,700円(税込)
新刊案内:

 油空圧機器をはじめモータや直動機器など、機械の動作を制御するモーション(ドライブ)コントロール機器/システム業界の企業動向を中心に、その需要先である各種産業機械業界主要各社の情報(生産品目、業績、投資関連など)および業界の主要統計を掲載。産業のグローバル化に合わせて海外有力企業の動向も引き続いて掲載し、機械業界の今のトレンドを捉え、将来を見通す一助となるよう編集しました。


2021年9月30日発刊
B5判 並製 481ページ
定価:17,600円(税込)

⇒10月末日までキャンペーン特価 → 特価16,000円(税込)

新刊案内:

 日本企業のアジア投資状況を、各種データと実例を紹介・分析した一冊です。
 各国の経済状況と市場分析に加え、2020年度(2020年4月~2021年3月)の日本企業による投資実例(拠点の新設・増設、買収・出資、解散・売却)をリストとして掲載しております。
 付属のCD-ROMには、過去8年分の投資実例をExcelデータにて収録しており、多角的なデータ分析ができるようにいたしました。経営・営業の指針策定にご活用ください。

2021年7月12日発刊
B5判 並製 371ページ
定価:19,800円(税込)

新刊案内:

 需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
 主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。

2021年6月30日発刊
B6判ビニールレザー貼り 本文 約510ページ
定価:9,900円(税込)

Kindle版 発売中:

 日本主導で世界GDPの8割をカバーする諸国の合意形成を達成したG20大阪サミット、エネルギー回収のLCA評価など、最新動向を増補!
幅広い国内有識者へのインタビュー、科学的知見、統計データを駆使し、海洋プラごみ問題をファクトベースで明らかにする必携書!

2020年4月10日発売
購入方法:Amazon Kindleストアのみで販売中

AMR アジア・マーケットレヴュー:

 アジアにおける機械市場が盛り上がりを見せている。コロナ禍からの回復局面のなかで、昨年下半期から中国を中心に成長が続いており、IoT化やFA化の流れのなかで、日本製のアドバンテージが評価された結果である。
 足元では中国経済の沈静化に伴い、一部で減速感も見られるが、ASEANやインドで機械化・自動化が大きなテーマとなっていることから、今後も機械市場が盛り上がっていくことは間違いない。
 これに伴い、日本メーカーの取り組みも活発化しており、現地での生産も強化も含めた動きが活発化し始めている。

ENN エンジニアリング・ネットワーク:

 2019年4月に「再エネ海域利用法」が施行された日本。これに伴い、海域の占用に関するルールが明確になり、わが国でも洋上風力発電設備の建設が可能になった。しかも昨年10月には、菅前首相が「2050年カーボンニュートラル宣言」を行い、わが国でも脱炭素の動きが加速している。そんな中で、多くの企業が洋上風力発電への取組を強化している。この動きと平行して、わが国メーカーでは対応できていない洋上風力発電用の資機材についても国産化を進める動きが目立ってきた。そんな中、プロジェクトをファイナンス面から支援する金融機関は、そのコンサルティングに洋上風力で実績のある欧州系金融コンサルタントを採用している。これにより実績最重視のコンサルが行われるが、果たして、わが国の新規参入者がこのコンサルティングのハードルをいかに超えるのだろうか。

新エネルギー新報:

 国土交通省の「脱炭素社会に向けた住宅・建築物の省エネ対策等のあり方検討会」では、同会で今年4月から6回にわたり行われてきた議論について、8月下旬にとりまとめを行いその内容を公表した。同検討会の議論では、新築の住宅や建造物における太陽光発電システム設置の義務化の是非についても議論し現時点では義務化を見送った一方で、義務化を今後の選択肢の一つとも指摘している。一方で、産業分野では太陽光発電などを含めた再生可能エネルギーの調達・活用推進を、大手企業がそのサプライヤーや取引先などに対し要請するケースも多い。強い影響力を持つ顧客からの再エネ活用の要請は、サプライヤーなど各社にとっては義務とも言える。