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 需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
 主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。

2020年7月31日発刊予定
B6判ビニールレザー貼り 本文約500ページ
本体価格:9,000円+税

⇒7月31日まで予約受付中

Kindle版 発売中:

 日本主導で世界GDPの8割をカバーする諸国の合意形成を達成したG20大阪サミット、エネルギー回収のLCA評価など、最新動向を増補!
幅広い国内有識者へのインタビュー、科学的知見、統計データを駆使し、海洋プラごみ問題をファクトベースで明らかにする必携書!

2020年4月10日発売
価格:税込1,250円
購入方法:Amazon Kindleストアのみで販売中

新刊案内:

 「全国新工場・プラント計画2020年版」は小社が発行している定期紙媒体「工業設備新報」(週2回発行)とメールマガジン「Fcnews」(土・日・祝除く毎日発行)編集部が取材した国内設備投資プロジェクトを集約したものであり、国内の動向を概観する格好の資料集です。
 日本国内の新工場建設計画やプラント増設計画を表形式で見やすく整理し、多様な業種の営業資料にご活用いただける一冊です!

2020年4月7日発刊
B5判上製 309ページ
本体価格:15,000円+税

新刊案内:

 ご好評を頂いております『プラント輸出データ便覧』。今年も最新版の『プラント輸出データ便覧 2020年版』を発刊しました。
 今後も期待が大きい海外のプラント・インフラ関連ビジネスでチャンスを獲得するためには、精度が高く体系的な情報の入手が欠かせません。海外プラント・エンジニアリング案件が体系的に分類・整理されております、本書を皆様の経営・営業資料としてご活用いただければと存じます。

2020年3月26日発刊
B5判上製 288ページ
本体価格:14,000円+税

新刊案内:

 本書は、東は韓国から西は中東のサウジアラビア~トルコまで、北は中国から南はオーストラリア~ニュージーランドまでの21カ国を対象に、それぞれの主要経済指標や石油化学工業の現況と将来計画、需給動向や原料事情について詳細にとりまとめております。とりわけ各国・地域の石化製品生産能力と今後の新増設プロジェクトについては、プラント情報で60年の蓄積を活かした当社特有の一覧表に大きな特徴があり、アジアの「石化事情」がこの1冊で手に取るようにお分かりいただけます。

2019年12月16日発刊
B5判上製 575ページ
本体価格:37,000円+税

新刊案内:

 日本の石油化学工業の現状と今後の展望を具体的な企業活動や製品ごとの動向から捉えることを目指して編集されており、1962年の創刊から今年度2020年版で58回目の発刊を迎えます。この間“赤本”として日本の石油化学工業関係者の皆様に親しまれ、そのデータ性に高い評価をいただいてまいりました。グローバル化する石油化学工業界において日本の現状を押さえる本書の果たすべき役割はより高まっていくはずです。

2019年11月8日発刊
B5判上製 751ページ
本体価格:28,000円+税

ENN エンジニアリング・ネットワーク:

 かつて、海外プラント・エンジニアリング成約実績の主役と言えば、エネルギープラント、石油化学プラント、そして電力プラントだった。しかし2019年度は、原油価格の低迷や新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、プロセス系のプラントの成約が低迷した。そんな中、電力プラントは堅調に推移したものの、存在感を高めたのが、交通システムやごみ発電プラントといった「二次インフラ」だ。「二次インフラ」は経済成長に伴う生活水準の向上によりプロジェクトが実現するが、わが国のプラント・エンジニアリング成約で存在感を高めている。

新エネルギー新報:

 北海道電力は、2030年に目指す姿を示した「ほくでんグループ経営ビジョン2030」を策定した。2020年4月に送配電部門が北海道電力ネットワーク株式会社として分社化しグループとしての大きな転換点を迎えたほか、競争の激化、低炭素化や技術の進展などの経営環境の変化に着実に対応していくための計画として、10年後の2030年における目指す姿としてのビジョンを取りまとめた。

AMR アジア・マーケットレヴュー:

 インドも他のアジア諸国と同様、経済成長が鈍化するなかでのコロナ禍となった。GDP成長率は19年度に入り5%から4%台に下落。コロナ蔓延の影響が出始めた2020年1-3月には3.1%へと急落した。4月に自動車販売台数がゼロを記録したこともあり、2020年度1Qはさらに悪化することは確実な情勢だ。
 インドにおけるコロナ蔓延状況は6月20日現在、沈静化に向かっているとは言い難い状況にある。中央政府は6月30日までのロックダウン延長と同時に段階的な解除を発表しているが、感染者数の増加傾向は依然として歯止めがかかっていない。グジャラート州では一部生産活動が再開しているものの、タミル・ナードゥ州では6月30日までより厳しいロックダウンが実施されるなど状況は混迷している。