ピックアップ

化学品ハンドブック2018:

需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携のハンドブック!!
 主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。
2018年6月29日発刊
B6判 ビニールレザー貼り 本文約500頁
本体価格:9,000円+税

新刊案内

 長年ご愛顧いただきました隔年刊『フルードパワー工業総覧』を『2018年版産業機械工業年鑑』と改称、内容も従来のフルードパワー機器に加え、モータや直動機器なども含めたモーション(ドライブ)コントロール業界を中心に、そのユーザー業界の情報も盛り込んだ年鑑本としてリニューアル発刊します!


新エネルギー新報:

 全国小水力利用推進協議会で事務局長を務める中島大氏は、小水力発電所の開発ペースについて、現状からさらに加速していくことを提言する。最近では「小水力発電が日本を救う」(2018年、東洋経済新報社)の著書も発表した中島氏に、今後の小水力発電の開発推進に向け求められる観点などについて伺った。

AMR アジア・マーケットレヴュー:

 日本企業のアジア事業において、M&A戦略への取り組みは必要不可欠なものとなった。猛スピードで商域が地域・業域の両面で拡大するなかで、企業のリソース不足が常態化。人材や設備、サプライチェーンをそっくりそのまま取得できるM&Aは、「自前主義」を掲げる企業にとっても参入時の選択肢に入れざるを得なくなっている。こうした背景により、日本企業によるアジア地域でのM&Aは2017年も活発に行われた。M&A助言のレコフによると件数ベースで前年比14.5%増、金額ベースでは5倍にまで拡大した。

ENN エンジニアリング・ネットワーク:

 1990~2005年に稼働を開始したゴミ焼却炉は全国に全275件、処理能力では日量換算で6万8,840トン。炉の寿命は概ね20~30年間と言われており、この275件・6万8,840トンの炉も、更新・改修時期を迎えている。にもかかわらず、自治体の財政状態は厳しく、さらに最近は、土木工事費の高騰がプロジェクトの実現を危うくしている。それでも、自治体や清掃一部事務組合は、既存炉の更新や、基幹改良工事・延命化工事に前向きに取り組む。全275件・6万8,840トンの老朽化対策を追った。