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キャンペーン特価案内:

♪お得なキャンペーン特価&予約受付中♪
  ※2020年12月末日まで~お早めに!!

★「2021年版 石化2点セット」(定価65,000円+税)
 =2021 日本の石油化学工業+2021 アジアの石油化学工業

  →2021年版 石化2点セット 特価 62,000円+税


★「最新版 石化3点セット」(定価74.000円+税)
 =2021 日本の石油化学工業+2021 アジアの石油化学工業
  +化学品ハンドブック2020

  →最新版 石化3点セット 特価 70,000円+税


 『2021年版 日本の石油化学工業』11月9日発刊

    B5判 上製本 本文約750頁 定価 28,000円+税

 『2021年版 アジアの石油化学工業』12月16日発刊予定

    B5判 上製本 本文約570頁 定価 37,000円+税
キャンペーン特価案内:

 油空圧機器をはじめモータや直動機器など、機械の動作を制御するモーション(ドライブ)コントロール機器/システム業界の企業動向を中心に、その需要先である各種産業機械業界主要各社の情報(生産品目、業績、投資関連など)および業界の主要統計を掲載。産業のグローバル化に合わせて海外有力企業の動向も引き続いて掲載し、機械業界の今のトレンドを捉え、将来を見通す一助となるよう編集しました。


2020年9月30日発刊
B5判 並製 481ページ
本体価格:16,000円+税

新刊案内:

 日本企業のアジア投資状況を、各種データと実例を紹介・分析した一冊です。
 各国の経済状況と市場分析に加え、2019年度(2019年4月~2020年3月)の日本企業による投資実例(拠点の新設・増設、買収・出資、解散・売却)をリストとして掲載しております。
 付属のCD-ROMには、過去7年分の投資実例をExcelデータにて収録しており、多角的なデータ分析ができるようにいたしました。経営・営業の指針策定にご活用ください。

2020年8月25日発刊
B5判 並製 386ページ
本体価格:18,000円+税

新刊案内:

 需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
 主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。

2020年7月31日発刊
B6判ビニールレザー貼り 本文508ページ
本体価格:9,000円+税

Kindle版 発売中:

 日本主導で世界GDPの8割をカバーする諸国の合意形成を達成したG20大阪サミット、エネルギー回収のLCA評価など、最新動向を増補!
幅広い国内有識者へのインタビュー、科学的知見、統計データを駆使し、海洋プラごみ問題をファクトベースで明らかにする必携書!

2020年4月10日発売
価格:税込1,250円
購入方法:Amazon Kindleストアのみで販売中

AMR アジア・マーケットレヴュー:

 ほとんどの企業がコロナ禍で極めて大きなダメージを受けるなか、ここに来て通期予想を上方修正する例が目立って増えてきた。中国を筆頭に予想を上回る回復を見せるアジア経済により、足元の業績や、将来に明るさを感じる企業が増加しているのだ。
 とくに機械・装置メーカーに多くの事例が見られるが、明暗を分ける主要因は業種だけではなく、どの地域を 主力としているか。各社の中間決算(4-9月期)の結果から明確となったのは、中国事業の占めるウエイトが大きく、かつ同市場での立ち位置が強い企業ほど、業績が回復に向かっているという事実である。同じアジアに注力している企業でも、東南アジアやインドを主要市場と設定している場合は苦しい状況が続いているケースが多い。ただ足元での状況を見ると、東南アジア諸国・インドでも次々と底打ちが確認されており、そうした企業においてもいずれ業績は改善してくるものと予想される。

ENN エンジニアリング・ネットワーク:

 かつて、プラントのメンテナンスノウハウは、属人的なものだった。こうしたノウハウを持つ職人的な保全担当者の多くはすでに引退の時期を迎えているが、技術伝承は果たしてスムーズに行われているのだろうか。そんな懸念があるものの、IoT・AI、ドローンなどの新しいツールは世の中で普及しており、メンテナンスにもこれらのツールが活用されようとしている。しかし、石油・石油化学プラントには防爆エリアも多く、非防爆のツールを活用することはできない。そんな中で、経産省などが今、プラントメンテナンスのスマート化に向けた取組みを強化している。

新エネルギー新報:

 太陽光発電では、コスト低下を受けてのFITによる買取価格の年々の低減、またPPAスキームによる様々なサービスの出現など、太陽光発電を活用したクリーンな電力供給の仕組みがすでに実現し、民間企業各社もこれらを積極的に取り入れている。一方で、将来の導入拡大への技術開発はまだまだ続けられている。パリ協定で掲げる温室効果ガス排出削減目標に関する日本の国際公約への取り組みが求められ、さらに菅総理が10月に行った所信表明演説で2050年に温室効果ガス排出量を実質ゼロとする目標も示し、この目標達成に向け注力する技術開発分野のひとつに次世代太陽電池も挙げている。