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 油空圧機器をはじめモータや直動機器など、機械の動作を制御するモーション(ドライブ)コントロール機器/システム業界の企業動向を中心に、その需要先である各種産業機械業界主要各社の情報(生産品目、業績、投資関連など)および業界の主要統計を掲載。産業のグローバル化に合わせて海外有力企業の動向も引き続いて掲載し、機械業界の今のトレンドを捉え、将来を見通す一助となるよう編集いたしました。
 これら市場の情報および企業情報を定点観測する書籍は世界的にも稀であり、経営、営業、投資等の資料としてご活用ください。

2019年9月9日発刊予定
B5判 並製 約480ページ
本体価格:16,000円+税

⇒9月9日まで予約特価10%OFF 14,400円+税

新刊案内:

 日本企業のアジア投資状況を、各種データと実例を紹介・分析した一冊です。
 各国の経済状況と市場分析に加え、2018年度(2018年4月~2019年3月)の日本企業による投資実例(拠点の新設・増設、買収・出資、解散・売却)をリストとして掲載しております。
 付属のCD-ROMには、過去6年分の投資実例をExcelデータにて収録しており、多角的なデータ分析ができるようにいたしました。経営・営業の指針策定にご活用ください。

2019年7月16日発刊
B5判 並製 379ページ
本体価格:18,000円+税

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 需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
 主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。

2019年6月28日発刊
B6判ビニールレザー貼り 508ページ
本体価格:9,000円+税

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 本書は、海洋プラごみ問題に関わる多くの関係者のなかでも「プラスチック資源循環戦略」の策定議論に携わった方々へのインタビューを通じて、問題解決の道を探る材料を提供することを目指しました。ネットに氾濫する誇張された情報に惑わされることなく、海洋プラスチック問題をファクトベースで考えるためにお役立ていただければ幸いです。

2019年4月22日発刊
B6判 並製 288ページ
本体価格:1,600円+税

新刊案内:

 「全国新工場・プラント計画2019年版」は小社が発行している定期紙媒体「工業設備新報」(週2回発行)とメールマガジン「Fcnews」(土・日・祝除く毎日発行)編集部が取材した国内設備投資プロジェクトを集約したものであり、国内の動向を概観する格好の資料集です。
 日本国内の新工場建設計画やプラント増設計画を表形式で見やすく整理し、多様な業種の営業資料にご活用いただける一冊です!

2019年4月8日発刊
B5判 並製 305ページ
本体価格:15,000円+税

新刊案内:

 ご好評を頂いております『プラント輸出データ便覧』。今年も最新版の『プラント輸出データ便覧 2019年版』を発刊しました。
 今後も期待が大きい海外のプラント・インフラ関連ビジネスでチャンスを獲得するためには、精度が高く体系的な情報の入手が欠かせません。海外プラント・エンジニアリング案件が体系的に分類・整理されております、本書を皆様の経営・営業資料としてご活用いただければと存じます。

2019年3月18日発刊
B5判 並製 284ページ
本体価格:14,000円+税

AMR アジア・マーケットレヴュー:

 インドネシア経済は、米中貿易摩擦に端を発したアジア経済の鈍化により足元で減速傾向にある。とくに3月までは選挙の影響もあり、投資も低迷し景気を押し下げた。だが2019年4月の大統領選でジョコ大統領の続投が決まったことでインフラ整備の進展といったプラスの予測要因が増加。外資企業による投資の流入も増加が期待できる。
 日本企業にとってインドネシアは評価が難しい投資先である。人口ボーナスや市場規模が期待を集める反面、急激な政策変更や独善性、閉鎖性に対する評判は極めて悪い。だが、ジョコ大統領によるビジネス環境の改善は、2018年に入り停滞も見られたものの一定の成果を挙げており、評価は上向きつつある。

ENN エンジニアリング・ネットワーク:

 2018年度の海外プラント・エンジニアリング成約実績は対前年度比3.5%減の137.1億ドル。カナダで大型LNGプラントの成約があり、エネルギープラントが機種別シェアでほぼ半分を占めた。反面、わが国が得意とする石炭火力発電プラントは、CO2排出量が多いため、世界的にプロジェクトが実現しにくい状況にある。このため、発電プラントは機種別で第4位に転落した。これからの海外プラント・エンジニアリング成約実績は、ガス関連のプラントが牽引することを予感させる結果となった。ガスへのエネルギーシフトが鮮明だ。

新エネルギー新報:

 九州電力は、2030年を見据えた経営の方向性として「九電グループ経営ビジョン2030」を策定した。また、経営ビジョンの実現に向け、2019年度から2023年度時点までの今後5カ年における具体的な取り組みをまとめた「2019年度 中期経営計画の概要」をあわせて策定した。これらの計画では、今後再生可能エネルギー電源の開発量を500万kWまで引き上げることなどを目指している。