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新刊・キャンペーン特価案内:

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  ※2021年12月末日まで~お早めに!!

★「2022年版 石化2点セット」価格 71,500円(税込)
=2022 日本の石油化学工業+2022 アジアの石油化学工業

 →2022年版 石化2点セット 特価 68,200円(税込)


★「最新版 石化3点セット」価格81,400円(税込)
=2022 日本の石油化学工業+2022 アジアの石油化学工業
  +化学品ハンドブック2021

   →最新版 石化3点セット 特価 77,000円(税込)


 『2022年版 日本の石油化学工業』11月10日発刊

    B5判 上製本 本文740頁 定価 30,800円(税込)

 『2022年版 アジアの石油化学工業』12月16日発刊予定

    B5判 上製本 本文約580頁 定価 40,700円(税込)
新刊案内:

 日本の石油化学工業の現状と今後の展望を具体的な企業活動や製品ごとの動向から捉えることを目指して編集されており、1962年の創刊から今年度2022年版で60回目の発刊を迎えます。この間“赤本”として日本の石油化学工業関係者の皆様に親しまれ、そのデータ性に高い評価をいただいてまいりました。グローバル化する石油化学工業界において日本の現状を押さえる本書の果たすべき役割はより高まっていくはずです。

2021年11月10日発刊
B5判上製 740ページ
定価:30,800円(税込)

新刊案内:

 油空圧機器をはじめモータや直動機器など、機械の動作を制御するモーション(ドライブ)コントロール機器/システム業界の企業動向を中心に、その需要先である各種産業機械業界主要各社の情報(生産品目、業績、投資関連など)および業界の主要統計を掲載。産業のグローバル化に合わせて海外有力企業の動向も引き続いて掲載し、機械業界の今のトレンドを捉え、将来を見通す一助となるよう編集しました。


2021年9月30日発刊
B5判 並製 481ページ
定価:17,600円(税込)

新刊案内:

 日本企業のアジア投資状況を、各種データと実例を紹介・分析した一冊です。
 各国の経済状況と市場分析に加え、2020年度(2020年4月~2021年3月)の日本企業による投資実例(拠点の新設・増設、買収・出資、解散・売却)をリストとして掲載しております。
 付属のCD-ROMには、過去8年分の投資実例をExcelデータにて収録しており、多角的なデータ分析ができるようにいたしました。経営・営業の指針策定にご活用ください。

2021年7月12日発刊
B5判 並製 371ページ
定価:19,800円(税込)

新刊案内:

 需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
 主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。

2021年6月30日発刊
B6判ビニールレザー貼り 本文 約510ページ
定価:9,900円(税込)

Kindle版 発売中:

 日本主導で世界GDPの8割をカバーする諸国の合意形成を達成したG20大阪サミット、エネルギー回収のLCA評価など、最新動向を増補!
幅広い国内有識者へのインタビュー、科学的知見、統計データを駆使し、海洋プラごみ問題をファクトベースで明らかにする必携書!

2020年4月10日発売
購入方法:Amazon Kindleストアのみで販売中

ENN エンジニアリング・ネットワーク:

 CADはかつて、きれいな図面を描くことができるツールとして、設計などに活用されてきた。しかし2次元CADが3次元CADになり、モデルを作成できるようになり、さらに属性データも持つようになると、モデル情報は設備情報として活用されるようになった。こうした中で、エンジニアリングITベンダーは、プラントや施設のライフサイクルをカバーするソリューションの提供に取り組むようになり、最近ではプラントのオーナーオペレータにも積極的に売り込んでいる。その一方で日揮は、自社の保全サービスブランド「INTEGNANCE」事業の一環として、360°パノラマ写真を設備保全に活用する「INTEGNANCE VR」を開発、プロトタイプの提供を始めた。ITがプラントのライフサイクルを支える時代が訪れたと言える。

新エネルギー新報:

 経済産業省は、「次世代型太陽電池の開発」プロジェクトに関する研究開発・社会実装計画を策定した。ビルの壁面など、既存の技術では太陽光発電が設置できなかった場所にも導入可能で性能面でも既存電池に匹敵するペロブスカイト太陽電池による次世代型太陽電池を開発し、2030年度までに発電コスト14円/kWh以下を達成することを目指す新たなプロジェクトなどの計画を公表した。

AMR アジア・マーケットレヴュー:

 コロナ禍により世界中で「モノ」の流れがストップしたが、回復期を迎えた今日においても問題は山積されたままだ。むしろ世界中で生産活動が再開されたことで、様々な部材・資材が不足し、サプライチェーンの寸断がよりクローズアップされるようになった。なかでもボトルネックとして世界経済の重しとなっているのが、半導体など種々の電子部品である。5Gやテレワークの普及で需要が増加していることに加え、電動化・電装化が進む自動車、設備装置、建設機械や農業機械など様々な製品で半導体・電子部品の搭載数が急増。コロナ禍と米国による対中政策が混乱を加速し、拍車をかけている構造である。