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 「全国新工場・プラント計画2021年版」は小社が発行している定期紙媒体「工業設備新報」(週2回発行)とメールマガジン「Fcnews」(土・日・祝除く毎日発行)編集部が取材した国内設備投資プロジェクトを集約したものであり、国内の動向を概観する格好の資料集です。
 日本国内の新工場建設計画やプラント増設計画を表形式で見やすく整理し、多様な業種の営業資料にご活用いただける一冊です!

2021年4月7日発刊予定
B5判上製 約310ページ
本体価格:15,000円+税

⇒4月7日まで予約特価13,500円+税

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 ご好評を頂いております『プラント輸出データ便覧』。今年も最新版の『プラント輸出データ便覧 2021年版』を発刊します。
 今後も期待が大きい海外のプラント・インフラ関連ビジネスでチャンスを獲得するためには、精度が高く体系的な情報の入手が欠かせません。海外プラント・エンジニアリング案件が体系的に分類・整理されております、本書を皆様の経営・営業資料としてご活用いただければと存じます。

2021年3月16日発刊予定
B5判上製 約280ページ
本体価格:14,000円+税

⇒3月16日まで予約特価12,600円+税

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 本書は、東は韓国から西は中東のサウジアラビア~トルコまで、北は中国から南はオーストラリア~ニュージーランドまでの21カ国を対象に、それぞれの主要経済指標や石油化学工業の現況と将来計画、需給動向や原料事情について詳細にとりまとめております。とりわけ各国・地域の石化製品生産能力と今後の新増設プロジェクトについては、プラント情報で60年の蓄積を活かした当社特有の一覧表に大きな特徴があり、アジアの「石化事情」がこの1冊で手に取るようにお分かりいただけます。

2020年12月16日発刊
B5判上製 579ページ
本体価格:37,000円+税

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 日本の石油化学工業の現状と今後の展望を具体的な企業活動や製品ごとの動向から捉えることを目指して編集されており、1962年の創刊から今年度2021年版で59回目の発刊を迎えます。この間“赤本”として日本の石油化学工業関係者の皆様に親しまれ、そのデータ性に高い評価をいただいてまいりました。グローバル化する石油化学工業界において日本の現状を押さえる本書の果たすべき役割はより高まっていくはずです。

2020年11月9日発刊
B5判上製 750ページ
本体価格:28,000円+税

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 油空圧機器をはじめモータや直動機器など、機械の動作を制御するモーション(ドライブ)コントロール機器/システム業界の企業動向を中心に、その需要先である各種産業機械業界主要各社の情報(生産品目、業績、投資関連など)および業界の主要統計を掲載。産業のグローバル化に合わせて海外有力企業の動向も引き続いて掲載し、機械業界の今のトレンドを捉え、将来を見通す一助となるよう編集しました。


2020年9月30日発刊
B5判 並製 481ページ
本体価格:16,000円+税

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 日本企業のアジア投資状況を、各種データと実例を紹介・分析した一冊です。
 各国の経済状況と市場分析に加え、2019年度(2019年4月~2020年3月)の日本企業による投資実例(拠点の新設・増設、買収・出資、解散・売却)をリストとして掲載しております。
 付属のCD-ROMには、過去7年分の投資実例をExcelデータにて収録しており、多角的なデータ分析ができるようにいたしました。経営・営業の指針策定にご活用ください。

2020年8月25日発刊
B5判 並製 386ページ
本体価格:18,000円+税

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 需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
 主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。

2020年7月31日発刊
B6判ビニールレザー貼り 本文508ページ
本体価格:9,000円+税

Kindle版 発売中:

 日本主導で世界GDPの8割をカバーする諸国の合意形成を達成したG20大阪サミット、エネルギー回収のLCA評価など、最新動向を増補!
幅広い国内有識者へのインタビュー、科学的知見、統計データを駆使し、海洋プラごみ問題をファクトベースで明らかにする必携書!

2020年4月10日発売
価格:税込1,250円
購入方法:Amazon Kindleストアのみで販売中

ENN エンジニアリング・ネットワーク:

 年産780万トン×4系列という大型LNGプロジェクトの発注が間近に迫ってきた。1月20日には、3グループが改めて価格を提示するが、どのグループが受注しても2025年頃に全世界のLNG生産能力は6億トンに達する。今年の冬は東アジア地域の寒波の影響でLNG需要が一時的に逼迫しているが、これから5~6年は、LNGの生産調整のための端境期になる。そうなれば、LNGプロジェクトの実現のインターバルも長期化する。この状況変化は、エンジニアリング企業に多角や新規分野への進出を求めるものである。この新局面にどのように対処すべきか、処方箋を考えてみる。

新エネルギー新報:

 再生可能エネルギーの活用を目指すイニシアティブである「再エネ100宣言 RE Action」は2019年に発足した。同イニシアティブは、グリーン購入ネットワーク、イクレイ日本、地球環境戦略研究機関、日本気候リーダーズ・パートナーシップの4団体が発起人となり協議会が設立された。このイニシアティブは、100%再エネによる事業活動を目指す企業のほか自治体・教育機関・医療機関などの団体によって構成され、とくに消費電力量50GWh未満の中小企業などを参加の対象とし、中小企業などによるコストを抑えた再エネ調達と、それによる持続可能な事業展開の支援を行っている。同イニシアティブの協議会メンバーでグリーン購入ネットワークの会長も務める東京大学大学院工学科 人工物工学研究センターの梅田靖教授に、同イニシアティブが今後注力していく活動などについてお話を伺った。

AMR アジア・マーケットレヴュー:

 日本公庫調査、ASEAN拠点がコロナ影響大
 【中国】驚異的なV字回復を達成 2021年も堅調な成長を維持する見込み
 【台湾】1年を通じGDP成長率はプラス域を維持 日本企業の投資も堅調
 【ベトナム】経済は成長維持も日中韓の投資は半減 日本企業の投資はM&Aが主流に
 【タイ】2020年のGDP成長率-7.8%と厳しい状況続く 日本企業の投資は「未来目線」
 【インドネシア】経済は悪化も外国企業投資は堅調 日本企業の投資額は減少傾向が継続
 【インド】底打ちから回復局面に突入 外資企業による投資は増加