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 油空圧機器をはじめモータや直動機器など、機械の動作を制御するモーション(ドライブ)コントロール機器/システム業界の企業動向を中心に、その需要先である各種産業機械業界主要各社の情報(生産品目、業績、投資関連など)および業界の主要統計を掲載。産業のグローバル化に合わせて海外有力企業の動向も引き続いて掲載し、機械業界の今のトレンドを捉え、将来を見通す一助となるよう編集しました。


2021年9月30日発刊予定
B5判 並製 約480ページ
定価:17,600円(税込)

⇒10月末日までキャンペーン特価10%OFF → 本体16,000円(税込)

新刊案内:

 日本企業のアジア投資状況を、各種データと実例を紹介・分析した一冊です。
 各国の経済状況と市場分析に加え、2020年度(2020年4月~2021年3月)の日本企業による投資実例(拠点の新設・増設、買収・出資、解散・売却)をリストとして掲載しております。
 付属のCD-ROMには、過去8年分の投資実例をExcelデータにて収録しており、多角的なデータ分析ができるようにいたしました。経営・営業の指針策定にご活用ください。

2021年7月12日発刊
B5判 並製 371ページ
定価:19,800円(税込)

⇒7月末日までキャンペーン特価10%OFF → 18,000円(税込)

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 需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
 主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。

2021年6月30日発刊
B6判ビニールレザー貼り 本文 約510ページ
定価:9,900円(税込)

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 「全国新工場・プラント計画2021年版」は小社が発行している定期紙媒体「工業設備新報」(週2回発行)とメールマガジン「Fcnews」(土・日・祝除く毎日発行)編集部が取材した国内設備投資プロジェクトを集約したものであり、国内の動向を概観する格好の資料集です。
 日本国内の新工場建設計画やプラント増設計画を表形式で見やすく整理し、多様な業種の営業資料にご活用いただける一冊です!

2021年4月7日発刊
B5判上製 219ページ
定価:16,500円(税込)

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 ご好評を頂いております『プラント輸出データ便覧』。今年も最新版の『プラント輸出データ便覧 2021年版』を発刊しました。
 今後も期待が大きい海外のプラント・インフラ関連ビジネスでチャンスを獲得するためには、精度が高く体系的な情報の入手が欠かせません。海外プラント・エンジニアリング案件が体系的に分類・整理されております、本書を皆様の経営・営業資料としてご活用いただければと存じます。

2021年3月16日発刊
B5判上製 274ページ
定価:15,400円(税込)

Kindle版 発売中:

 日本主導で世界GDPの8割をカバーする諸国の合意形成を達成したG20大阪サミット、エネルギー回収のLCA評価など、最新動向を増補!
幅広い国内有識者へのインタビュー、科学的知見、統計データを駆使し、海洋プラごみ問題をファクトベースで明らかにする必携書!

2020年4月10日発売
購入方法:Amazon Kindleストアのみで販売中

ENN エンジニアリング・ネットワーク:

 「カタールのノース・フィールド・イースト(NFE)LNGプラント(年産800万トン×4系列)が 発注されると、LNG需要の先食い感がある。その後は、LNGプロジェクトの具体化は難しい」つい最近まで、LNGプロジェクトの市場見通しについては、こんなふうに語られてきた。
 しかし今年2月に、千代田化工建設~仏テクニップエナジーズが発注内示所に署名して、5月に契約が発効すると、まもなく、カタール・ペトロリウム(QP)が後続のLNGプロジェクトであるノース・フィールド・サウス(NFS)LNGプロジェクトのFEEDに着手した。FEEDを受注したのは、千代田~仏テクニップエナジーズと見られるが、「少しは様子を見るだろう」と思われた後続プロジェクトの具体化に向けた詳細な調査が始まったのである。順調に進めば、今年中にFEEDが終了し、2022年にはNFSプロジェクトのFIDが下される見通しだ。

新エネルギー新報:

 太陽光発電ではFIT制度に依存しない発電設備の整備が各地で行われ、工場や物流施設、商業施設の屋根スペースなどを活用して設備を設置し、そこから各施設内の需要家けにグリーン電力を供給するサービスの普及が進む。これに加えて、FIT制度に基づくメガソーラー案件などと同様に遊休地を活用した野立ての設備を非FITで整備・実現した企業も多数おり、環境省の補助メニューなども活用した非FIT型設備の建設プロジェクトも各地で活発化している。

AMR アジア・マーケットレヴュー:

 台湾政府によると、2021年1Q(1-3月期)の実質GDP成長率は8.92%となった。2010年以来、10年ぶりの高水準である。比較対象となる2020年1Qは下り坂にあったとはいえ、2.51%のプラス成長であり、台湾の絶好調ぶりを裏付ける結果だったと言えるだろう。こうした状況を受け、台湾政府はこのほど2021年通年の成長予測について、2月時点の4.64%から5.46%に上方修正している。
 足元の台湾経済も極めて好調である。コロナ蔓延により台北市と新北市で「3級警戒」(4級が最大)が継続して発令されていることから、飲食・ホテルこそ5月にマイナスへ転じたものの、他の業界はまさに絶好調のなかにある。