重化学工業通信社

　→2024年版　石化２点セット
　　特価 68,200円（税込）

　　　→最新版　石化３点セット 特価 77,000円（税込）

　『2024年版　日本の石油化学工業』11月9日発刊

　『2024年版　アジアの石油化学工業』12月15日発刊予定

　日本の石油化学工業の現状と今後の展望を具体的な企業活動や製品ごとの動向から捉えることを目指して編集されており、1962年の創刊から今年度2024年版で62回目の発刊を迎えます。この間“赤本”として日本の石油化学工業関係者の皆様に親しまれ、そのデータ性に高い評価をいただいてまいりました。グローバル化する石油化学工業界において日本の現状を押さえる本書の果たすべき役割はより高まっていくはずです。

2023年11月9日発刊
B5判上製 726ページ
定価：30,800円（税込）

　今さら聞けない「化学業界の常識｣をハンドブックにまとめました！
これ１冊で化学業界の現状がだいたい分かります。化学産業の成り立ちから基礎原料製造の仕組み、値段の決まり方、主要誘導品の業界動向、よく使われる専門用語まで、化学や関連業界の人のために化学品の基礎知識を読みやすく取りまとめました。例えば･･･ナフサって何？／シェールって何？／値段はどう決まるの？／クラッカーって何？／エチレンはどうやって作るの？／ローデンとハイデンの違いを「もやしと貝割れ大根」で説明?!します。
2023年3月7日発刊／B6判並製 240ページ／定価：1,485円（税込）

『10冊以上のまとめ買いがお得です!!応相談ご連絡を！』

※電子版は、Kindleストア/紀伊國屋書店/楽天Kobo/iBookStore/BookLive!/
honto/Reader Store/ブックパス/理想書店にて、発売中!

　油空圧機器をはじめモータや直動機器など、機械の動作を制御するモーション（ドライブ）コントロール機器／システム業界の企業動向を中心に、その需要先である各種産業機械業界主要各社の情報（生産品目、業績、投資関連など）および業界の主要統計を掲載。産業のグローバル化に合わせて海外有力企業の動向も引き続いて掲載し、機械業界の今のトレンドを捉え、将来を見通す一助となるよう編集しました。

2023年9月27日発刊
B5判 並製 457ページ
定価：17,600円（税込）

　日本企業のアジア投資状況を、各種データと実例を紹介・分析した一冊です。
　各国の経済状況と市場分析に加え、2022年度（2022年４月～2023年３月）の日本企業による投資実例（拠点の新設・増設、買収・出資、解散・売却）をリストとして掲載しております。
　付属のCD-ROMには、過去10年分の投資実例をExcelデータにて収録しており、多角的なデータ分析ができるようにいたしました。経営・営業の指針策定にご活用ください。

2023年7月12日発刊
B5判 並製 349ページ
定価：19,800円（税込）

　需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
　主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。

2023年6月30日発刊
B6判ビニールレザー貼り 本文 508ページ
定価：9,900円（税込）

　日本主導で世界ＧＤＰの８割をカバーする諸国の合意形成を達成したＧ20大阪サミット、エネルギー回収のＬＣＡ評価など、最新動向を増補！
幅広い国内有識者へのインタビュー、科学的知見、統計データを駆使し、海洋プラごみ問題をファクトベースで明らかにする必携書！

購入方法：Amazon　Kindleストアのみで販売中

　2050年のカーボンニュートラル・脱炭素化の達成に向け、その主力電源となる再生可能エネルギーの１つである太陽光発電は、今後の導入拡大と普及へ様々な形で技術開発が進められている。とくに有力な次世代型太陽電池として研究開発が行われているペロブスカイト太陽電池をはじめ、諸外国に比べ国土の狭い日本においても建造物の屋根や壁面、また車両などあらゆるスペースでの搭載を実現したり、また発電効率の向上や製造コストの削減、より高精度の発電量予測技術などの実現に向けた研究の推進が求められる。研究開発の加速へ、国では今夏にペロブスカイト太陽電池関連で新たに予算を拡充する方針も示している。

　シンガポールの重要性は増すばかりである。香港、上海といった中国の国際都市が、地域統括拠点の設立場所として選ばれることが減少するなか、相対的にシンガポールの重要性が上昇しているのだ。加えてシンガポール政府の先手先手の取り組みも効を奏し、二酸化炭素排出量の取引、ＣＣＳやCCUSへの取り組み、アンモニアや水素のサプライチェーン、アジア各国を結ぶASEANパワーグリッドといった新たな枠組みのハブとして地位を確立したことも大きい。日本企業による南アジア攻略が本格化していることも、シンガポール拠点の持つ役割の拡大に影響した。
　そうしたなか、日本企業の投資も急増している。

　ＬＮＧプロジェクトを取り巻く環境は二つの面で大きく変わってきている。一つは、化石燃料需要のピーク需要が早まる可能性が高まってきたことだ。2021年２月、マッキンゼーはＬＮＧ需要のピークは2037年としていたが、今年10月に発表されたＩＥＡ（国際エネルギー機関）の「ワールド・エネルギー・アウトルック2023」では、2030年前後にピークが訪れ、その後、需要が高止まりする見通しだ。こうした状況下、ＬＮＧプラントもかつてのような大型プラントから中小型プラントを複数建設して生産量を確保するように変わっている。これら変化を見極めたうえで、ＬＮＧプロジェクトには対応する必要がある。