重化学工業通信社

　→2024年版　石化２点セット
　　特価 68,200円（税込）

　　　→最新版　石化３点セット 特価 77,000円（税込）

　『2024年版　日本の石油化学工業』11月9日発刊

　『2024年版　アジアの石油化学工業』12月15日発刊予定

　日本の石油化学工業の現状と今後の展望を具体的な企業活動や製品ごとの動向から捉えることを目指して編集されており、1962年の創刊から今年度2024年版で62回目の発刊を迎えます。この間“赤本”として日本の石油化学工業関係者の皆様に親しまれ、そのデータ性に高い評価をいただいてまいりました。グローバル化する石油化学工業界において日本の現状を押さえる本書の果たすべき役割はより高まっていくはずです。

2023年11月9日発刊
B5判上製 726ページ
定価：30,800円（税込）

　今さら聞けない「化学業界の常識｣をハンドブックにまとめました！
これ１冊で化学業界の現状がだいたい分かります。化学産業の成り立ちから基礎原料製造の仕組み、値段の決まり方、主要誘導品の業界動向、よく使われる専門用語まで、化学や関連業界の人のために化学品の基礎知識を読みやすく取りまとめました。例えば･･･ナフサって何？／シェールって何？／値段はどう決まるの？／クラッカーって何？／エチレンはどうやって作るの？／ローデンとハイデンの違いを「もやしと貝割れ大根」で説明?!します。
2023年3月7日発刊／B6判並製 240ページ／定価：1,485円（税込）

『10冊以上のまとめ買いがお得です!!応相談ご連絡を！』

※電子版は、Kindleストア/紀伊國屋書店/楽天Kobo/iBookStore/BookLive!/
honto/Reader Store/ブックパス/理想書店にて、発売中!

　油空圧機器をはじめモータや直動機器など、機械の動作を制御するモーション（ドライブ）コントロール機器／システム業界の企業動向を中心に、その需要先である各種産業機械業界主要各社の情報（生産品目、業績、投資関連など）および業界の主要統計を掲載。産業のグローバル化に合わせて海外有力企業の動向も引き続いて掲載し、機械業界の今のトレンドを捉え、将来を見通す一助となるよう編集しました。

2023年9月27日発刊
B5判 並製 457ページ
定価：17,600円（税込）

　日本企業のアジア投資状況を、各種データと実例を紹介・分析した一冊です。
　各国の経済状況と市場分析に加え、2022年度（2022年４月～2023年３月）の日本企業による投資実例（拠点の新設・増設、買収・出資、解散・売却）をリストとして掲載しております。
　付属のCD-ROMには、過去10年分の投資実例をExcelデータにて収録しており、多角的なデータ分析ができるようにいたしました。経営・営業の指針策定にご活用ください。

2023年7月12日発刊
B5判 並製 349ページ
定価：19,800円（税込）

　需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
　主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。

2023年6月30日発刊
B6判ビニールレザー貼り 本文 508ページ
定価：9,900円（税込）

　日本主導で世界ＧＤＰの８割をカバーする諸国の合意形成を達成したＧ20大阪サミット、エネルギー回収のＬＣＡ評価など、最新動向を増補！
幅広い国内有識者へのインタビュー、科学的知見、統計データを駆使し、海洋プラごみ問題をファクトベースで明らかにする必携書！

購入方法：Amazon　Kindleストアのみで販売中

＜掲載企業＞
千代田化工建設／東洋エンジニアリグ／日揮ホールディングス／三井海洋開発／
ビジネスエンジニアリング／ＩＨＩ／川崎重工業／住友重機械工業／日立造船／
三菱重工業／東芝／日立製作所／富士電機／三菱電機／神戸製鋼所／ＪＦＥエンジニアリング／
日鉄エンジニアリング／富士古河Ｅ＆Ｃ／アズビル／横河電機／山九／高田工業所／
レイズネクスト／KBR Inc.／Fluor Corporation／Petrofac Limited／Saipem S.p.A／
Technip Energies／John Wood Group Plc.／Worley Limited／General Electric Company／
Siemens Energy AG／ＧＳ建設／サムスンエンジニアリング／斗山エナビリティー／
TTCL Public Company Limited

　系統用蓄電池の導入が進んでいる。容量市場や需給調整市場、日本卸電力取引所などで運用し収益を稼ぐ。特に出力制御の多いエリアはスポット価格が0.01円/kWhの時間帯が出現しやすく、この時間に充電して夕方以降に放電すると収益を得られることに加え、電力需要の創出も期待できる。経済産業省が2021年度から補助金を設けているほか、東京都も独自の補助事業を採択。また、補助金無しで設置する事例も複数みられる。

　日本企業各社による2023年度決算の中間決算が出揃った。そこから見えてくるのは、やはり中国経済の低迷と、その影響の大きさだ。ほとんどの業界や企業は、大小の差はあるものの何らかのダメージを受けている。一部で底を打ったとの見方もあるが、多くが下半期についても中国市場の回復は遅れるとの予測を織り込んでおり楽観的な声は少ない。ASEAN諸国もその影響を受け弱含みで推移しているが、好調な米国向け輸出でプラスの影響が見られた。ただ、足元で米国景気の行く先に不安も出てきており、いくつもの要因から不透明感が広がりつつある。