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需給実績、価格推移がひと目でわかる、「化学ウォッチャー」必携の書
主要製品の解説や化学・プラント関連略語の解説、主要製品の用途と原料、原単位、価格推移、定修表のほか、エチレンから中間原料、合成樹脂、合成ゴムに至る54品目の製造プロセスを図式化、また主要34品目の生産能力については世界ランキングを表記、各メーカーのグローバルな位置関係が把握できます。
2022年6月30日発刊予定
B6判ビニールレザー貼り 本文 約510ページ
定価：9,900円（税込）
⇒⇒予約受付中
新刊案内：
「全国新工場・プラント計画2022年版」は小社が発行している定期紙媒体「工業設備新報」（週2回発行）とメールマガジン「Fcnews」（土・日・祝除く毎日発行）編集部が取材した国内設備投資プロジェクトを集約したものであり、国内の動向を概観する格好の資料集です。
日本国内の新工場建設計画やプラント増設計画を表形式で見やすく整理し、多様な業種の営業資料にご活用いただける一冊です！
2022年4月7日発刊
B5判上製 213ページ
本体価格：16,500円（税込）
新刊案内：
ご好評を頂いております『プラント輸出データ便覧』。今年も最新版の『プラント輸出データ便覧 2022年版』が発刊となりました。
今後も期待が大きい海外のプラント・インフラ関連ビジネスでチャンスを獲得するためには、精度が高く体系的な情報の入手が欠かせません。海外プラント・エンジニアリング案件が体系的に分類・整理されております、本書を皆様の経営・営業資料としてご活用いただければと存じます。
2022年3月16日発刊
B5判上製 286ページ
本体価格：15,400円（税込）
新刊案内：
本書は、東は韓国から西は中東のサウジアラビア～トルコまで、北は中国から南はオーストラリア～ニュージーランドまでの21カ国を対象に、それぞれの主要経済指標や石油化学工業の現況と将来計画、需給動向や原料事情について詳細にとりまとめております。とりわけ各国・地域の石化製品生産能力と今後の新増設プロジェクトについては、プラント情報で60年の蓄積を活かした当社特有の一覧表に大きな特徴があり、アジアの「石化事情」がこの1冊で手に取るようにお分かりいただけます。
2021年12月16日発刊
B5判上製 589ページ
定価：40,700円（税込）
新刊案内：
日本の石油化学工業の現状と今後の展望を具体的な企業活動や製品ごとの動向から捉えることを目指して編集されており、1962年の創刊から今年度2022年版で60回目の発刊を迎えます。この間“赤本”として日本の石油化学工業関係者の皆様に親しまれ、そのデータ性に高い評価をいただいてまいりました。グローバル化する石油化学工業界において日本の現状を押さえる本書の果たすべき役割はより高まっていくはずです。
2021年11月10日発刊
B5判上製 740ページ
定価：30,800円（税込）
Kindle版 発売中：
日本主導で世界ＧＤＰの８割をカバーする諸国の合意形成を達成したＧ20大阪サミット、エネルギー回収のＬＣＡ評価など、最新動向を増補！
幅広い国内有識者へのインタビュー、科学的知見、統計データを駆使し、海洋プラごみ問題をファクトベースで明らかにする必携書！
購入方法：Amazon Kindleストアのみで販売中
AMR アジア・マーケットレヴュー：
インドはコロナ禍により極めて大きなダメージを受けた国のひとつであるが、経済は順調に回復へと向かいつつある。2021年通年のGDP成長率は前年比プラス8.9％と極めて高い水準を記録。もちろん2020年の落ち込み（マイナス6.6％）からの回復もあるため、純粋な成長と捉えることはできないが、それでも回復期に入っていることは間違いない。2022年に入っても回復の力強さは失われておらず、アジア開発銀行によれば7.5％程度の高い成長が期待できる状況にある。
力強い回復の原動力となっているのがモディ首相による「Make in India」だ。国内での製造を促進する政策として2014年９月に発表された当初は、保護主義的な意味合いが強かったこともあり、日本企業をはじめ外資企業からの評判は芳しくなく、目覚ましい効果はあがっていなかった。
ENN エンジニアリング・ネットワーク：
小誌では毎年、国内のごみ焼却炉の老朽対策工事について特集している。今年も1990～2005年に稼働を開始した炉を持つ自治体に電話取材をしたところ、69件・処理能力で日量２万トン以上の炉で新設・更新工事、基幹改良・延命化工事が検討・計画されていることが明らかになった。
一方、注目は日常的なメンテナンスで対応する48件・１万トンの炉だ。自治体は、折からの財政難に加え、土木工事費や資機材価格の高騰などにより大規模な投資決定に慎重になっているが、炉の老朽問題は待ったなしの状況にある。将来の対策は不可避だ。
焼却炉メーカーには、潜在する48件・１万トンの老朽対策需要を掘り起こすことが求められている。
新エネルギー新報：
太陽光発電協会（JPEA）では、太陽光発電所版の車検制度ともいうべき制度を検討している。地域のレジリエンス向上に資する電源であるはずだが、一部の「問題を抱えた発電所」に対して、地方自治体や住民からは豪雨災害を原因とする土砂崩れなど、レジリエンス強化どころか二次災害を懸念する声が高まっている。こうした現状を改善すべく、業界団体として調査・取り締まり可能な制度を構築すべく議論を進めているが、単なる取り締まりだけでなくセカンダリ売買と連動可能な格付け制度も併せて構築し、事業者にも改修にインセンティブを持たせる構想を検討中。JPEA理事会社で、制度設計を議論する委員会の長を務めるエクソルの鈴木伸一社長に、業界の問題と新制度の構想を聞いた。
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